過去の特集:

【断熱・遮熱特集2017】開口部や躯体の対策、より重要に

夏を控えたこの時期は、賃貸から初めて戸建住宅の取得を検討している住宅一次取得層はもちろんのこと、既に戸建住宅を購入したOB客向けに対しても、断熱・遮熱の商材を...

【断熱・遮熱特集2016】省エネルギー基準義務化やZEH対応で高まる躯体の高断熱化、注文住宅事業者のZEH対応

戸建住宅業界で住宅躯体の高断熱化が高まりを見せ始めている。背景にあるのは2020年までに導入される省エネルギー基準の適合義務化と、これから本格化するとみられる...

【新年特集2016】既存ストック活用策としての新築住宅

2016年度から25年度までを計画期間とする住生活基本計画(全国計画)の策定に向けた議論が3月の閣議決定に向けて大詰めを迎えている。 1年を費やした議...

【新年特集2016】省エネ基準適合義務化、備え着々

2020年度までの新築戸建住宅への省エネルギー基準適合義務化に向けて、中小工務店も、もはや行動を起こさないわけにはいかない。 ベースとなる「平成25年...

【新年特集2016】都市型住宅と木造住宅にみる新築の可能性

少子高齢化や空き家問題などに社会的な関心が集まる中で、住宅ストックの活用が求められている。国も新築供給への支援からストック活用へ軸足が移りつつある。 ...

建築・建材展 2015で見つけた注目商品

3月3日から6日まで、東京ビッグサイトで「第21回 建築・建材展2015」と「JAPANSHOP2015」が開催されました。今回は、両展示会で紹介されていた商...

住宅ローン減税とすまい給付金が「延長」

住宅ローン減税とすまい給付金は、消費税アップによる負担を和らげるために導入された制度である。2017年4月まで消費税10%引き上げが延長された結果、従来の期限...

省エネ住宅ポイント創設、フラット35S金利0・6%下げへ

昨年の消費税率アップで高額になる住宅は大きなマイナスの影響を受けた。そこで政府が打ち出したのが、「省エネ住宅ポイント」という住宅エコポイント制度の復活と、住宅...

2019年まで住宅資金の贈与税が「非課税」に

住宅関係で2015年度の税制改正案における目玉は、住宅取得資金の贈与税非課税措置の期限を19年6月末まで延長し、消費税10%になったときに非課税になる金額を最...

リフォーム団体登録制度、3団体の意気込み

2014年9月、住宅リフォーム事業者団体登録制度が創設された。住宅リフォーム事業の健全な発達と消費者が安心してリフォームを行うことができる環境整備を図るため、...

新築戸建住宅の省エネ基準適合義務化と地域工務店

2020年度までに、新築戸建住宅への省エネルギー基準適合が義務化される予定だ。その際に義務化のベース基準になると見られているのは、今年4月に完全施行となる「平...

戸建住宅大手が木造・木質化で新成長戦略

戸建住宅大手企業が、「木質(造)化」という新たな取り組みをスタートさせている。住友林業や三井ホーム、ミサワホームなどの木造住宅企業は、自社の木質技術のノウハウ...

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