高齢者 | 住宅産業新聞

キーワード: 高齢者

大建工業、抗ウイルス仕様床材4製品を発売=抗ウイルス仕様の床材展開第2弾、壁・ドアの展開も視野

大建工業(大阪市北区、億田正則社長)は同社独自の抗ウイルス機能「ビオタスク」の床材展開の第2弾として5月10日、「ハピアフロア―VS」、「ハピアフロア石目柄Ⅱ(艶消し仕上げ)―VS」、「フォレスナチュラル―VS」、「フォレスナチュラル床暖房タイプ―VS」を発売した。 新型...続きを読む

大建工業、抗ウイルス床材を初販売=「おもいやりフロアⅣ―VS」、第2弾も急ピッチで準備

大建工業(大阪市北区、億田正則社長)は独自の抗ウイルス機能「ビオタスク」のフロア展開第1弾製品として3月22日、高齢者が居住する住宅や介護施設の居室に適する高齢者配慮床材「おもいやりフロアⅣ―VS」を発売する。「おもいやりフロアⅣ―VS」のVSは「virs(ウイルス)」の略称で...続きを読む

新住生活基本計画案を提示=国交省、多様で新しい住まい方に対応、成果指標も見直し、新指標にエネ消費削減率

国土交通省住宅局は、計画期間を2021年度から2030年度までとする新たな住生活基本計画(全国計画)の案を示した。新たな日常やデジタルトランスフォーメーション(DX)といった社会変化への対応や、安全な住まいの形成、子育て世帯や高齢者が暮らしやすいコミュニティーづくり、またストッ...続きを読む

サ高住、補助限度額引き上げ=21年度のスマートウェルネス住宅推進事業、IoT導入にも補助、介護人材不足に対応

国土交通省のスマートウェルネス住宅推進事業は、2021年度予算として230億円を計上し、このうちサービス付き高齢者向け住宅整備事業で、既存住宅を改修してサ高住にする1戸あたりの補助限度額を195万円に引き上げる。これまでは1戸あたり180万円となっていた。新築の場合で床面積30...続きを読む

ミサワG参加の東北大PJが日欧の開発事業に採択、高齢者の自立や健康サポートで

ミサワホームグループのシンクタンクである、ミサワホーム総合研究所(東京都杉並区、千原勝幸社長)が参画する東北大学とのヘルスケアに関する共同研究が、総務省および欧州委員会「Horizon2020」の日欧共同研究開発事業に採択された。ICTを活用して、高齢者の自立した生活や健康の維...続きを読む

ポラス建築技術訓練校の佐藤主任、新勾配となる『長中殳(こ)』を割り出し=電動丸のこで加工効率化

これまでの大工技術を伝承するために、その技術で効率的に施工するにはどうするか。ポラスグループ(埼玉県越谷市、中内晃次郎代表)のポラス建築技術訓練校において訓練生の指導を担っている佐藤泰弘主任はこのほど、軒先に付けられる鼻隠し部分の墨付け後の加工について、手作業で調整しながら加工...続きを読む

パナソニックホームズ、愛知で賃貸と老人ホームを複合開発=CRE案件でプロジェクト

パナソニックホームズ(大阪府豊中市、井上二郎社長)は、工場に隣接する遊休地の再開発を目的とした『豊和工業西地区開発プロジェクト』を9月29日に竣工させた。賃貸住宅と有料老人ホームを組み合わせた複合開発。同社独自の制震鉄骨軸組工法「HS構法」や光触媒タイル外壁「キラテック」といっ...続きを読む

ビルダー各社がリースバック事業に参入、シニアマーケット拡大など背景に

4月以降、ビルダー各社が相次いでリースバック事業に参入した。 参入順に一建設(東京都豊島区、堀口忠美社長)、ケイアイスター不動産(埼玉県本庄市、塙圭二社長)、中央住宅(埼玉県越谷市、品川典久社長)の3社だ。 いずれもコロナウイルス感染拡大以前から検討されていたものだと...続きを読む

セイキ販売、ロールスクリーン「サングッド」リニューアル=ソフトクローズ機能や天井付け金具

セイキ販売(東京都練馬区、守谷将人社長)は11日、窓の外に取り付け室内への日射の侵入をカットする外付けロールスクリーン「サングッド」をリニューアル発売した。 特徴である日射遮蔽性能を踏襲した上で、新たに(1)スクリーンを静かに収納できるソフトクローズ機構(2)ボトムバーが完...続きを読む

スミリンケアライフ、国内最大級のサ高住がオープン=総戸数309戸、兵庫・西宮に

エレガーノ西宮の外観 住友林業の子会社で兵庫県神戸市内を中心に介護事業を運営するスミリンケアライフ(兵庫県神戸市、中根義信社長)は5月18日、兵庫県西宮市に総戸数309戸の国内最大級のサービス付き高齢者向け住宅「エレガーノ西宮」をオープンした。 西宮市内の協力医療機関への送迎バスを毎日運行するほ...続きを読む

独自の移動手段で地域支援、島根県松江市の社会福祉法人

島根県の社会福祉法人らが独自に地域の移動支援事業を開始した。 住宅団地の高齢者の外出を支援する。これまでにも自治体が主体となって無料の移動手段を運行させるケースは増えているが、社会福祉法人やNPO法人などが有料運送の事業主体となっている事例はまだ少ない。 車両などの機...続きを読む

住生活基本計画見直し、子育て・高齢者など居住者目線で議論、国交省の社整審住宅宅地分科会

子育て世帯の議論では、国立社会保障・人口問題研究所の調査が示され、理想とする子どもの数を持たない理由の一つに「家が狭いから」の回答が1・3%~16・1%あったというもの。 これに対して、委員は「経済的理由は大きいと思うが、(この結果をもって)家が狭いから子どもを持てないとい...続きを読む

こんな記事も読まれています

住宅業界の話題(専門誌・メディアから)
JavaScriptをOnにしてください
この記事にも注目
JavaScriptをOnにしてください

最近の特集企画

最近の連載

住宅産業新聞社からのお知らせ

見本紙をダウンロード

ホームページから見本紙がダウンロードできます。定期購読や広告出稿を検討している方は、こちらからご確認ください。

ファイルサイズを小さくするため、見本紙では画像を圧縮しています。パケット通信料金定額制プランに加入していない携帯電話やスマートフォンなどを利用している方はご注意ください。

見本紙をダウンロードする
(ファイルサイズ:25MB)