旭化成ホームズ、賃貸入居者向け健康支援サービスの成果発表=声かけで約5%が介護予備群から脱却

旭化成ホームズ(東京都千代田区、川畑文俊社長)は3月20日、第20回くらしノベーションフォーラムを開催し、同社の高齢者向け賃貸住宅で展開する健康支援の取り組みの成果を発表した。

同社は2022年4月から、賃貸入居者を対象に毎月1回、生活相談員が健康寿命延伸につながる健康行動(活動量・食事・交流)を維持・向上する声かけなどを実施した。

その効果は、健康行動を維持もしくは増加した入居者の割合は97%となり、約5%の入居者がフレイル(介護予備群)からプレフレイル・ロバスト(頑健・健常)に移行したという。

同調査で連携する大渕修一東京都健康長寿医療センター研究所研究部長は「相談員の声かけが健康に無関心だった入居者の意識を変え、実際の行動につなげた」と評価。同社の「安心・安全・健康長寿応援メソッド」の有効性を確認した。

2023年04月04日付2面から抜粋
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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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