キーワード: 意識調査
展示場協議会の来場者調査=住宅計画「1年以内」急増、取得意欲高まる
投稿日：2019年02月21日
住宅生産振興財団・住宅展示場協議会は15日、2018年の総合住宅展示場来場者の住宅取得意識調査結果をまとめた。
住宅計画の実現時期を、「1年以内」とする回答が過去10年の調査で最も高くなるなど、住宅取得意欲の高まりが鮮明に現れた。
一方、住宅計画の理由(複数回答...続きを読む
全宅連調査、持ち家派が減少、自然災害で「所有はリスク」
投稿日：2019年02月20日
全国宅地建物取引業協会連合会と全国宅地建物取引業保証協会がこのほど発表した「不動産の日アンケート」(住居の居住志向および購買などに関する意識調査)によると、「持家派」が減少し、「賃貸派」が増加していることがわかった。
賃貸派が2013年以降で最も大きな割合を占める結果と...続きを読む
住環境研究所が20歳代の住まいに対する意識調査、セミオーダーメイドに魅力
投稿日：2017年02月27日
積水化学工業住宅カンパニーの研究機関である住環境研究所の調査によると、次の10年の住まいづくりの主力層となる20歳代(25～29歳)の住まいに対する意識は、すべて自分で選択する「オーダーメイド」より、ある程度の選択肢から自分で決める「セミオーダーメイド」に、より魅力を感じること...続きを読む5人に1人は子育て目的の移住を検討し、その半数が実際に移住
投稿日：2016年06月13日
一般社団法人1more Baby応援団(東京都港区、森まさこ理事長)は、このほど「夫婦の出産意識調査2016」を発表した。この調査は2013年から調査を開始し、今年で4回目の実施。この調査で5人に1人は子育てを目的とした移住に関する情報収集の経験あり、情報収集した半数が移住して...続きを読む
土地問題に関する国民の意識調査、一戸建て希望の割合3年ぶりに7割台へ
投稿日：2016年05月31日
〝一戸建て〟が望ましい住宅の形態だと思う人は72・0%――。国土交通省が行った2015年度の「土地問題に関する国民の意識調査」によると、一戸建てを希望する人は、3年ぶりに70%台に回復した。一戸建てを望む割合は大都市圏(東京圏・名古屋圏・大阪圏)では64・9%、地方圏(大都市圏...続きを読む20代の8割以上が「中古+リフォーム」選択肢に、オウチーノ総研が調査
投稿日：2016年02月26日
オウチーノ総研(本社=東京都港区)は、20歳～69歳の男女1,113名を対象に、「『住宅購入』に関するアンケート調査」を行った。
日本人の住宅意識調査として、家を買うとしたら、52.8%が「新築」にこだわる一方で20代の84.8%が「中古+リフォーム」を選択肢として考えてい...続きを読む
厚労省が意識調査、近居・同居の希望低く
投稿日：2015年11月05日
厚生労働省は10月27日、「人口減少社会に関する意識調査」の結果を公表した。それによると、親世代との「近居・同居の意向はない」が29・0%で最も多く、「近居はいいが同居の意向はない」が27・3%で続いた。親世代と同居してもよい条件については「配偶者の理解が得られること」が47・...続きを読む自宅改善のトップは「室内の段差解消」、三菱日立ホームエレベータ調べ
投稿日：2015年10月13日
三菱日立ホームエレベーター(岐阜県美濃市、西川隆博社長)はこのほど、住まいに関するシニア層の意識調査「シニアにおける『住まい』と『老後』に関する調査報告」の概要を公表した。それによると全回答者の94・0%が「現在、自立した生活をしている」と答え、また、全員(100%)が「今後も...続きを読む
20代の4割近くが住み替え希望、国交省「住生活に関する意識調査」
投稿日：2015年07月01日
国土交通省はこのほど、現在住んでいる住宅に対する満足度や住まい方・暮らし方に関するニーズなどについて調べた「住生活に関する意識調査」の結果を公表した。それによると、若い世代ほど、現在住んでいる住宅からの住み替え意向が強く、年齢が高い世代ほどリフォームして現在の住宅に住み続けたい...続きを読む約4割が老後に悲観的、オウチーノが「老後の展望」に関する意識調査
投稿日：2015年06月24日
オウチーノ総研(㈱オウチーノ/本社:東京都港区)は、首都圏在住の40～59歳男女860名を対象に「『老後』に関する意識調査」を行った。今後の日本では、少子高齢化が進行し、年金、介護、医療費など様々な問題が生じることが予想され、20年以内に「老後」を迎える40～50代は、将来に対...続きを読む
