キーワード: 意識調査
◎リクルート住まいカンパニー意識調査、新築分譲マンション検討者の6割が在宅勤務=通信環境の充実も必要に◎
2021年03月16日
リクルート住まいカンパニー(東京都港区、淺野健社長)はこのほど、「2020年新築分譲マンション検討者意識調査」の結果を発表した。同社の調査によると、コロナ禍において在宅勤務を行っている検討者の割合は61・7%に上るという。...続きを読む
◎持ち家派が最少割合に=全宅連の意識調査、コロナ移転実施・検討者は新築持ち家支持◎
2021年02月26日
住宅は買いどき――。全国宅地建物取引業協会連合会と全国宅地建物取引業保証協会が毎年行っている「2020年度不動産の日アンケート住居の居住志向及び購買等に関する意識調査」によると、不動産の買い時と思う人は増えたが、持ち家派が依然として主流ではあるものの調査開始以来最小の割合になっ...続きを読む
◎大東建託意識調査、テレワーク減少傾向に=在宅時間の伸び鈍化◎
2021年02月10日
大東建託(東京都港区、小林克満社長)は1月27日、「新型コロナウイルスによる意識変化調査」の結果を発表した。同調査は昨年12月11日～17日に全国の2120人を対象に行ったもので、これまで6月と9月にほぼ同じ設問で行われている。
それによると、「4月以降にテレワークを実施し...続きを読む
◎住環境研がニューノーマルの住まい方調査、「柔軟性ある20代」◎
2021年01月28日
最先端でエコな暮らしに関心が高く、住まい方にレジリエンス性がある20歳代──。積水化学工業住宅カンパニー(東京都港区、神吉利幸プレジデント)の調査研究機関である住環境研究所(東京都千代田区、古谷知彦所長)が実施した『ニューノーマルの時代の住まい方に対する意識調査』の結果。住まい...続きを読む
ミサワホーム総合研究所、新型コロナ影響下の住まいと在宅勤務意識調査=専用個室のニーズあり、在宅勤務・学習の定着想定し
2020年07月20日
ミサワホームグループの調査研究機関のミサワホーム総合研究所(東京都杉並区、千原勝幸社長)は6月30日、新型コロナウイルス影響下の住まいと在宅勤務に関する意識調査結果をまとめた。
在宅勤務空間は「4畳半程度の個室」の意向が最も高く、感染症対策として「玄関横に手洗い器」を設置し...続きを読む積水化学・住環境研究所、PV設置ユーザー10年後も満足=大容量ほど蓄電池設置に前向き
2020年04月09日
積水化学工業住宅カンパニー住環境研究所(東京都千代田区、小池裕人所長)は3月25日、卒FITに関する顧客意識調査結果をまとめ、公表した。
太陽光発電システム(PV)を採用して10年が経過した同社住宅居住者の満足度は、8割以上が「満足」と回答しており、その割合は設置容量が大き...続きを読む旭化成建材・快適空間研究室が熱中症に関する意識調査、温熱「高」性能で発生率低下
2019年08月06日
旭化成建材(東京都千代田区、堺正光社長)の快適空間研究所は7月16日、「住宅の温熱性能と居住者の意識(熱中症に関する意識)」の調査結果を発表した。それによると10人に1人が住宅内で熱中症になったことが「ある」と回答し、その発生場所は1位「寝室」(回答率約28%)、2位「居間・食...続きを読む
宅地防災対策を検討、大規模盛土造成地で、国土交通省都市局
2019年06月18日
国土交通省都市局は6日、大規模盛土造成地防災対策検討会を開催した。
今後の宅地防災対策の検討を進める。
これまで、宅地造成等規制法改正や大規模盛土造成地滑動崩落防止事業などが行われてきた。
大規模盛土造成地滑動崩落防止事業では、施行開始時には大地震発生前の活用を...続きを読む
展示場協議会の来場者調査=住宅計画「1年以内」急増、取得意欲高まる
2019年02月21日
住宅生産振興財団・住宅展示場協議会は15日、2018年の総合住宅展示場来場者の住宅取得意識調査結果をまとめた。
住宅計画の実現時期を、「1年以内」とする回答が過去10年の調査で最も高くなるなど、住宅取得意欲の高まりが鮮明に現れた。
一方、住宅計画の理由(複数回答...続きを読む
全宅連調査、持ち家派が減少、自然災害で「所有はリスク」
2019年02月20日
全国宅地建物取引業協会連合会と全国宅地建物取引業保証協会がこのほど発表した「不動産の日アンケート」(住居の居住志向および購買などに関する意識調査)によると、「持家派」が減少し、「賃貸派」が増加していることがわかった。
賃貸派が2013年以降で最も大きな割合を占める結果と...続きを読む
