キーワード: 意識調査
戸建住宅の防犯提案、「住宅会社から」約15%どまり=5団体防犯建物部品普及促進協議会が購入・検討者対象に調査
2025年03月12日 |
社会的事件の多さに不安を覚えるなどで戸建住宅購入時に防犯対策を考えた人が56%いた一方、住宅会社から防犯提案があった割合は約15%どまり――。
5団体防...
全宅連の住宅居住白書=「買い時」意識が増加、「金利上昇しそう」理由に
2024年10月07日 |
全国宅地建物取引業協会連合会と全国宅地建物取引業保証協会は9月23日、「住まいに関する定点/意識調査」を実施した結果を「2024年住宅居住白書」として発表した...
【トレンドナビ】パナソニックホームズの戸建て意識調査=外壁メンテで9割超が「後悔」、新築時に改修コストの計画を
2024年04月18日 |
パナソニックホームズ(大阪府豊中市、藤井孝社長)は9日、戸建住宅の購入・新築意向者を対象とする意識調査を実施した。外壁のメンテナンスについて後悔したことがある...
全宅連と全宅補償の消費者意識調査=「買い時」過去最小の割合、4ポイント減少し1割下回る結果に
2023年03月08日 |
全国宅地建物取引業協会連合会と全国宅地建物取引業保証協会が実施した、一般消費者を対象とした不動産についての意識調査の結果で、不動産の買い時について「買い時だと...
YKKAP、初の「Z世代」意識調査=「これから求められること」把握で
2022年07月04日 |
YKKAP(東京都千代田区、堀秀充社長)は21日、「全国の男女2090人に『住まいに関する意識調査』を実施 Z世代の約6割が住宅購入の意向ありと回答」と題する...「土地は手間がかかる資産」=2022年の土地白書、調査から浮かぶ国民意識、土地は有利な資産か–「思う」初めて20%割り込む
2022年06月22日 |
土地を維持するのは負担が大きい――
土地を有利な資産としない理由としてコストパフォーマンスに劣るという意識が広がっている。
国土交通省が公表し...
住団連の第6回環境行動調査、約3割が「SDGs知らない」=情報発信で普及率向上に
2021年07月15日 |
住宅生産団体連合会(住団連、芳井敬一会長)の環境部会は6月30日、「第6回環境行動意識調査結果」を公表した。今回は、建築業界の企業におけるSDGsの認知度や達...リクルート住まいカンパニー意識調査、新築分譲マンション検討者の6割が在宅勤務=通信環境の充実も必要に
2021年03月16日 |
リクルート住まいカンパニー(東京都港区、淺野健社長)はこのほど、「2020年新築分譲マンション検討者意識調査」の結果を発表した。同社の調査によると、コロナ禍に...
持ち家派が最少割合に=全宅連の意識調査、コロナ移転実施・検討者は新築持ち家支持
2021年02月26日 |
住宅は買いどき――。全国宅地建物取引業協会連合会と全国宅地建物取引業保証協会が毎年行っている「2020年度不動産の日アンケート住居の居住志向及び購買等に関する...
大東建託意識調査、テレワーク減少傾向に=在宅時間の伸び鈍化
2021年02月10日 |
大東建託(東京都港区、小林克満社長)は1月27日、「新型コロナウイルスによる意識変化調査」の結果を発表した。同調査は昨年12月11日～17日に全国の2120人...
住環境研がニューノーマルの住まい方調査、「柔軟性ある20代」
2021年01月28日 |
最先端でエコな暮らしに関心が高く、住まい方にレジリエンス性がある20歳代──。積水化学工業住宅カンパニー(東京都港区、神吉利幸プレジデント)の調査研究機関であ...
ミサワホーム総合研究所、新型コロナ影響下の住まいと在宅勤務意識調査=専用個室のニーズあり、在宅勤務・学習の定着想定し
2020年07月20日 |
ミサワホームグループの調査研究機関のミサワホーム総合研究所(東京都杉並区、千原勝幸社長)は6月30日、新型コロナウイルス影響下の住まいと在宅勤務に関する意識調査...積水化学・住環境研究所、PV設置ユーザー10年後も満足=大容量ほど蓄電池設置に前向き
2020年04月09日 |
積水化学工業住宅カンパニー住環境研究所(東京都千代田区、小池裕人所長)は3月25日、卒FITに関する顧客意識調査結果をまとめ、公表した。
太陽光発電システ...旭化成建材・快適空間研究室が熱中症に関する意識調査、温熱「高」性能で発生率低下
2019年08月06日 |
旭化成建材(東京都千代田区、堺正光社長)の快適空間研究所は7月16日、「住宅の温熱性能と居住者の意識(熱中症に関する意識)」の調査結果を発表した。それによると...
宅地防災対策を検討、大規模盛土造成地で、国土交通省都市局
2019年06月18日 |
国土交通省都市局は6日、大規模盛土造成地防災対策検討会を開催した。
今後の宅地防災対策の検討を進める。
これまで、宅地造成等規制法改正や大規模盛土造...
