キーワード: 意識調査
ミサワホーム総合研究所、新型コロナ影響下の住まいと在宅勤務意識調査=専用個室のニーズあり、在宅勤務・学習の定着想定し
2020年07月20日
ミサワホームグループの調査研究機関のミサワホーム総合研究所(東京都杉並区、千原勝幸社長)は6月30日、新型コロナウイルス影響下の住まいと在宅勤務に関する意識調査結果をまとめた。
在宅勤務空間は「4畳半程度の個室」の意向が最も高く、感染症対策として「玄関横に手洗い器」を設置し...続きを読む積水化学・住環境研究所、PV設置ユーザー10年後も満足=大容量ほど蓄電池設置に前向き
2020年04月09日
積水化学工業住宅カンパニー住環境研究所(東京都千代田区、小池裕人所長)は3月25日、卒FITに関する顧客意識調査結果をまとめ、公表した。
太陽光発電システム(PV)を採用して10年が経過した同社住宅居住者の満足度は、8割以上が「満足」と回答しており、その割合は設置容量が大き...続きを読む旭化成建材・快適空間研究室が熱中症に関する意識調査、温熱「高」性能で発生率低下
2019年08月06日
旭化成建材(東京都千代田区、堺正光社長)の快適空間研究所は7月16日、「住宅の温熱性能と居住者の意識(熱中症に関する意識)」の調査結果を発表した。それによると10人に1人が住宅内で熱中症になったことが「ある」と回答し、その発生場所は1位「寝室」(回答率約28%)、2位「居間・食...続きを読む
宅地防災対策を検討、大規模盛土造成地で、国土交通省都市局
2019年06月18日
国土交通省都市局は6日、大規模盛土造成地防災対策検討会を開催した。
今後の宅地防災対策の検討を進める。
これまで、宅地造成等規制法改正や大規模盛土造成地滑動崩落防止事業などが行われてきた。
大規模盛土造成地滑動崩落防止事業では、施行開始時には大地震発生前の活用を...続きを読む
展示場協議会の来場者調査=住宅計画「1年以内」急増、取得意欲高まる
2019年02月21日
住宅生産振興財団・住宅展示場協議会は15日、2018年の総合住宅展示場来場者の住宅取得意識調査結果をまとめた。
住宅計画の実現時期を、「1年以内」とする回答が過去10年の調査で最も高くなるなど、住宅取得意欲の高まりが鮮明に現れた。
一方、住宅計画の理由(複数回答...続きを読む
全宅連調査、持ち家派が減少、自然災害で「所有はリスク」
2019年02月20日
全国宅地建物取引業協会連合会と全国宅地建物取引業保証協会がこのほど発表した「不動産の日アンケート」(住居の居住志向および購買などに関する意識調査)によると、「持家派」が減少し、「賃貸派」が増加していることがわかった。
賃貸派が2013年以降で最も大きな割合を占める結果と...続きを読む
住環境研究所が20歳代の住まいに対する意識調査、セミオーダーメイドに魅力
2017年02月27日
積水化学工業住宅カンパニーの研究機関である住環境研究所の調査によると、次の10年の住まいづくりの主力層となる20歳代(25～29歳)の住まいに対する意識は、すべて自分で選択する「オーダーメイド」より、ある程度の選択肢から自分で決める「セミオーダーメイド」に、より魅力を感じること...続きを読む5人に1人は子育て目的の移住を検討し、その半数が実際に移住
2016年06月13日
一般社団法人1more Baby応援団(東京都港区、森まさこ理事長)は、このほど「夫婦の出産意識調査2016」を発表した。この調査は2013年から調査を開始し、今年で4回目の実施。この調査で5人に1人は子育てを目的とした移住に関する情報収集の経験あり、情報収集した半数が移住して...続きを読む
土地問題に関する国民の意識調査、一戸建て希望の割合3年ぶりに7割台へ
2016年05月31日
〝一戸建て〟が望ましい住宅の形態だと思う人は72・0%――。国土交通省が行った2015年度の「土地問題に関する国民の意識調査」によると、一戸建てを希望する人は、3年ぶりに70%台に回復した。一戸建てを望む割合は大都市圏(東京圏・名古屋圏・大阪圏)では64・9%、地方圏(大都市圏...続きを読む20代の8割以上が「中古+リフォーム」選択肢に、オウチーノ総研が調査
2016年02月26日
オウチーノ総研(本社=東京都港区)は、20歳～69歳の男女1,113名を対象に、「『住宅購入』に関するアンケート調査」を行った。
日本人の住宅意識調査として、家を買うとしたら、52.8%が「新築」にこだわる一方で20代の84.8%が「中古+リフォーム」を選択肢として考えてい...続きを読む
