リクルート住まいカンパニー(東京都港区、淺野健社長)はこのほど、「2020年新築分譲マンション検討者意識調査」の結果を発表した。同社の調査によると、コロナ禍において在宅勤務を行っている検討者の割合は61・7%に上るという。
リクルート住まいカンパニー意識調査、新築分譲マンション検討者の6割が在宅勤務=通信環境の充実も必要に
2021年03月16日
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