住宅産業新聞が集計した大手ハウスメーカー10社の2025年度(積水ハウスは1月期、ヤマダホームズは2月期、住友林業は12月期、その他は3月期)の戸建てとアパート、マンションを含む総販売戸数のトップは大和ハウス工業の3万1085戸(対前年度比3・6%減)だった。

2位が積水ハウス、3位がプライムライフテクノロジーズ(PLT、住宅子会社3社の合算値)で、上位3社の順位は変わらず。アパートが伸びた積水化学工業住宅カンパニーが4位に浮上した。

総販売戸数が前年度を上回ったのは住友林業のみ。戸建て販売戸数は9千戸台のPLTが首位を守り、4%減の2位・積水ハウス、2%増の3位・住友林業が続く。

26年度販売計画を公表する企業のうち、大和ハウス工業と積水化学工業、旭化成ホームズ、住友林業の4社は、好調なアパートを背景に販売増を見込んでいる。

大手ハウスメーカーランキングは、戸建ての請負事業を強みとする10社(大和ハウス工業、積水ハウス、積水化学工業住宅カンパニー、旭化成ホームズ、住友林業、パナソニックホームズ、ミサワホーム、トヨタホーム、ヤマダホームズ、三井ホーム)の決算説明資料やファクトブック、個別取材などを基に住宅産業新聞が集計した。

25年度総販売戸数は、資材価格や物流コスト高騰などによる厳しい状況下で減少基調が続いている。大手10社の合計販売戸数は前年度比3・9%減の11万5391戸、戸建ては同4・7%減の4万7443戸。25年度の新設住宅着工戸数(総戸数は6・5%減の74万667戸)と比較すると、大手10社の減少幅のほうが小さく、「縮小市場のなか健闘した」といえそうだ。新設住宅着工戸数に占める大手10社のシェアは15・6%となり、0・4ポイント上昇した。