TOTO(福岡県北九州市、田村信也社長)は9日、システムバス・ユニットバスの新規受注について、通常対応を再開した。新期受注を通常通りに受け付け、納期も標準納期となる。
同社は通常対応再開について、「原材料の供給見通しが立ったことにより、引き続き生産を継続し、安定的な製品供給の維持が可能な状況となっている。今後も安心して商品をご採用いただけるよう、安定した生産・供給体制の維持および原材料の確保に全社を挙げて努めていく」「今後の発注状況や情勢変化などによっては対応が変わる可能性があることを、何卒ご理解いただきたい」などとコメントしている。
同社のシステムバス・ユニットバスの新規受注についての扱いは、まず4月10日にホームページに「中東地域の情勢悪化に伴う製品供給への影響について」とのタイトルで告知を行い、製品の安定供給を維持するため今後の国際情勢によってはこれらの製品の新規受注の調整や制限を行う可能性を示唆。その3日後の同13日に新規受注の停止を告知したが、受注体制の見直しを行うなどの改善策を講じることで、同20日には制限を設けながらも新規受注を段階的に再開した経緯がある。
