住宅産業新聞が集計した2021年度の大手住宅企業11社(プライムライフテクノロジーズはパナソニックホームズ、ミサワホーム、トヨタホームの合算値)の総販売戸数(戸建て+アパート+マンション)のトップは大和ハウス工業の4万758戸(前年度比4・5%増)だった。
アパートとマンションが総販売戸数を押し上げた。2位は積水ハウス、3位は住宅企業3社を傘下に持つプライムライフテクノロジーズ(以下、PLT)。
一方、戸建て販売戸数のトップはPLTの1万2490戸(同2・0%減)。2位は積水ハウスの1万610戸(同2・3%増)、3位は積水化学工業の9890戸(同3・5%増)が続く。
対前年度比はプラスが6社、マイナスが4社と好不調が入り交じる。コロナ禍で販売戸数を大幅に落とした20年度との比較だが、販売不振の影響が続いているようだ。
大手住宅企業11社(大和ハウス工業、積水ハウス、パナソニックホームズ、ミサワホーム、トヨタホーム、旭化成ホームズ、積水化学工業住宅カンパニー、住友林業、三井ホーム、ヤマダホームズ、PLT)のファクトブックや個別取材などで集めた情報を基に住宅産業新聞が集計した2021年度大手住宅企業・ランキングによると、総販売戸数が前年度を上回ったのは大和ハウス工業、積水ハウス、パナソニックホームズ、積水化学工業住宅カンパニー、三井ホーム、ヤマダホームズの6社だった。
総販売戸数のトップは大和ハウス工業、2位は積水ハウスの3万8251戸(同0・9%増)、3位はPLTで2万1721戸(同3・2%減)。
増減率が最も大きかったのはヤマダホームズの16・7%増。21年2月に吸収合併したヤマダレオハウスの販売数量の合算効果が現れた。
一方、前年度の戸数を下回ったのはPLT、ミサワホーム、トヨタホーム、旭化成ホームズの4社だった。
