ミサワホーム総合研究所、新型コロナ影響下の住まいと在宅勤務意識調査=専用個室のニーズあり、在宅勤務・学習の定着想定し

ミサワホームグループの調査研究機関のミサワホーム総合研究所(東京都杉並区、千原勝幸社長)は6月30日、新型コロナウイルス影響下の住まいと在宅勤務に関する意識調査結果をまとめた。

在宅勤務空間は「4畳半程度の個室」の意向が最も高く、感染症対策として「玄関横に手洗い器」を設置したいとの要望が高まっているという。同研究所は在宅勤務・学習が定着するニューノーマル時代の新しい住まいのあり方として提案する。