三井ホームが共働き調査、戸建て購入に関心=複数人在宅勤務世帯で上昇 | 住宅産業新聞

三井ホームが共働き調査、戸建て購入に関心=複数人在宅勤務世帯で上昇

三井ホーム(東京都新宿区、池田明社長)は7月16日、コロナ禍における共働き夫婦の働き方と住まいに関する意識・実態調査の結果をまとめた。

調査結果では、共働き夫婦の約半数が、家庭内で複数人の在宅勤務を経験しており、約7割が夫婦ともに在宅勤務になるということを予想していなかったという。

さらに、調査を深掘りすると、複数人の在宅勤務を経験した人ほど、住宅の取得やリフォームを検討する意向が強く、マンションなどの集合住宅よりも戸建ての購入を検討した割合が高かったとしている。新型コロナを機に、戸建住宅取得の気運が高まりそうだ。

2020年08月06日付1面から抜粋

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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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