2026年02月24日 |
石膏ボード工業会(東京都港区、須藤永作会長)は10日、記者懇談会を開き、2026年暦年の石膏ボード出荷量と住宅着工の見通しを示した。須藤会長は冒頭、「製造原価の高原状態にある」と述べ、原材料・エネルギー・物流費の高止まりが続く厳しい環境だ、と強調した。
同工業会は26年の石膏ボード出荷量を25年比0・2%増と横ばいの4・2億平方メートルとし、「住宅着工は75万戸前後で前年並み」と見込む。さらに連合が今春闘の目標として掲げる大手5%、中小6%の賃上げが実現すれば「実質賃金は改善に向かう」が、「その効果が住宅需要に波及するには時間がかかる」との見解を示した。
石膏ボード需要の約7割を占める住宅向けは新築が中心であり、注文・分譲を合わせた新築戸建ての着工低迷や1戸当たりの床面積縮小の影響を受け、需要環境は厳しい状況が続いている。
同工業会は「石膏ボードの出荷量は新設住宅の総床面積に強く比例する」と説明。着工件数の減少に加えて床面積の縮小が出荷量の重しになっているとした。住宅市場では、着工の戻りが鈍いだけでなく、1戸当たりの使用量が減ることで出荷量の押し下げ効果が二重に働いているという。
