蓄電池 | 住宅産業新聞

キーワード: 蓄電池

◎ハイムの50周年記念商品「パルフェ」、多雪エリアの社会課題解決へ◎

積水化学工業住宅カンパニー(東京都港区、神吉利幸プレジデント)は1日、北海道を除く多雪エリア向けの専用戸建住宅『パルフェNSPSスタイル』を発売した。セキスイハイム誕生50周年の記念商品。気象情報で自動充電する蓄電池や雪下ろしが不要なフラット屋根など、多雪エリア特有の社会課題...続きを読む

◎セキスイハイムが体感型SR「グリーンモデルパーク新検見川」、大容量PVや蓄電池、最新IoT設備導入◎

積水化学工業住宅カンパニーが3月20日オープンした、新たな暮らし体験型ショールーム『GREENMODEL PARK(グリーンモデルパーク)新検見川』(千葉市花見川区)。エネルギー自給自足型住宅『SPS(スマートパワーステーション)FRGREENMODEL』をベースに、大容量の太...続きを読む

◎北洲が東日本大震災後にサスティナブル耐震を標準採用、繰り返し地震に対応=耐震・断熱リフォームにも注力◎

2011年3月11日の午後2時46分、三陸沖を震源地として発生した東日本大震災から10年が経過した。被災地である宮城県や岩手県、福島県を中心として注文住宅を施工・販売している北洲(宮城県富谷市、村上ひろみ社長)は震災後、震災時に強みを発揮した2×4工法や断熱性の高い住宅を確実に...続きを読む

◎LIXIL、太陽光と蓄電池セット販売「建て得でんち」発売=ZEH普及やレジリエンスで◎

LIXIL(東京都江東区、瀬戸欣哉社長)は4月1日、国の政策であるネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)の普及とZEH仕様の新築戸建住宅を購入したエンドユーザーへのメリット提供の両立を目的に、蓄電池付で電気代節約および災害時のレジリエンス性向上を訴求ポイントとする太陽光発電...続きを読む

◎環境省2021年度予算、ZEH支援に65億5千万円=工事経験など要件を追加◎

環境省は2021年度概算要求で、今年度まで行ってきたZEH支援と同様に、「戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)化等支援事業」を打ち立て、前年度よりも2億円多い65億5千万円を要望した。増額の理由は、前年度まで経済産業省資源エネルギー庁の事業だったZEH+(ゼッチプ...続きを読む

積水化学・住環境研究所、PV設置ユーザー10年後も満足=大容量ほど蓄電池設置に前向き

積水化学工業住宅カンパニー住環境研究所(東京都千代田区、小池裕人所長)は3月25日、卒FITに関する顧客意識調査結果をまとめ、公表した。 太陽光発電システム(PV)を採用して10年が経過した同社住宅居住者の満足度は、8割以上が「満足」と回答しており、その割合は設置容量が大き...続きを読む

旭化成ホームズ=防災機能高めた賃貸住宅竣工、「自助」と「共助」促す仕掛け

防災備蓄倉庫には、脚立や空気入れなど日常生活でも役立つ備品が揃う 旭化成ホームズ(東京都千代田区、川畑文俊社長)が2019年3月に発売した防災力を高めた賃貸住宅商品「ヘーベルメゾン・防災パッケージ」の3棟目が東京都内で竣工した。 脚立やランタン、ラジオ、蓄電池、非常用コンセントなどを備えた「防災備品倉庫」や、蓄電池に貯める電気を創る「太陽...続きを読む

エネ庁ZEH、コミュニティに重点、停電時に地域住民もメリット享受で

経済産業省資源エネルギー庁のZEH支援事業では、2019年度補正予算分で、『コミュニティによるZEHレジリエンス強化事業』による複数ZEHへの支援を開始する。 今年度補正予算のうち、『ZEH+R支援事業』とあわせ、20億円が計上されている。コミュニティによるZEHレジリエン...続きを読む

ヤマダホームズ=「サブスク型」でオフグリッドハウス実現、安心・安全をより多くの人へ

ヤマダホームズ(群馬県高崎市、増田文彦社長)は、太陽光発電システムとAIオフグリッドシステム蓄電池を、月額定額の料金のみで利用できる新サービス「ZEROレジ」を20日に開始した。初期費用は不要。新築・既存住宅を問わず、同社のすべての住宅商品で利用できる。 災害時の停電でも電...続きを読む

積水化学住宅C=卒FITオーナーの余剰電力買取申込が1万3千件を突破、対象者の2割強が加入

サービスのイメージ 積水化学工業住宅カンパニー(神吉利幸プレジデント)は8日、余剰電力買取期間が満了を迎えた卒FITオーナーを対象に同社が余剰電気を買い取るサービス「スマートハイムでんき」の申込数が、2019年12月末時点で1万3千件を突破したと発表した。 対象者の2割強が同サービスに申し込ん...続きを読む

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