キーワード: 蓄電池

京セラとTEPCOホームテック、初期費用かからず太陽光発電システムや蓄電池の導入可能な『エネカリ with KYOCERA』提供

京セラ(京都市伏見区、谷本秀夫社長)とTEPCOホームテック(東京都墨田区、岩崎辰之社長)は22日、エンドユーザー側の初期費用がかからず京セラの太陽光発電システムや蓄電池の導入が可能なサービス『エネカリ with KYOCERA』の提供を始めた。 同サービスは京セラソーラー...続きを読む

積水化学工業がオーナー向け余剰電力買取、「スマートハイムでんき」=「PV+蓄電池」単価12円に

積水化学工業(高下貞二社長)は15日、固定価格買取制度(FIT)の適用が終了する同社住宅の居住者向けに、余剰電力を買い取るサービスを11月から開始すると発表した。買取価格は、太陽光発電システムのみの場合が、1キロワット時あたり9円で、蓄電池を搭載している場合は同12円。「先行す...続きを読む

セキスイハイム中部、スマートハイムTBを本格発売=高いEV普及率追い風に

セキスイハイム中部(名古屋市東区、吉田匡秀社長)は、太陽光発電システム(PV)と蓄電池、電気自動車(EV)を接続するV2Hスタンドの3機器を1つのシステムとして連携できるトライブリッドパワコンを標準採用した住宅商品「スマートハイムTB」の販売を本格化する。26日から、愛知県東郷...続きを読む

「卒FIT」の大量発生でエネルギー業界一変、「生産消費者」が変革加速

「卒FITを契機に、エネルギー業界の構造転換が始まる」 こう指摘するのは、エネルギー情報センター(東京都新宿区)の江田健二理事と田中謙司東京大学工学部特任准教授だ。消費者が生産者も担う「生産消費者(プロシューマー)」が、エネルギー業界にも台頭するという。 太陽光発電...続きを読む

積水化学住宅カンパニーが2018年の被災データ分析、災害時に蓄電池が効果発揮=1割が「停電回避」

停電災害が急増(同社資料から抜粋) 積水化学工業住宅カンパニー(東京都港区、神吉利幸プレジデント)は2月25日、2018年9月に発生した北海道胆振東部地震や日本列島を縦断した2つの大型台風(21号、24号)で被災し、停電した同社住宅の蓄電システムの稼働状況をまとめた。 被災地域に建つ太陽光発電システム(PV)...続きを読む

積水化学住宅C、トライブリッド(TB)パワコンで「PV+EV+蓄電池」3機器連携

スマートハイムTB採用の住宅 積水化学工業住宅カンパニー(東京都港区、神吉利幸プレジデント)は、太陽光発電システム(PV)と蓄電池、電気自動車(EV)の3つの機器を連携する新機能「スマートハイムTB(ティービー)」シリーズを、23日から鉄骨系・木質系を含む戸建商品に展開する。 初期費用の低減や、各機...続きを読む

東京都、独自基準を設定しエコ住宅に補助金、新築戸建て1戸70万円、蓄電池にキロワット10万円

東京都環境局は、環境性能の高い住宅の建築を支援する事業を2019年度から開始する。 対象は新築戸建住宅と新築の集合住宅。国はZEH化に対して補助を行っているが、都内では狭小な土地での住宅建築が多く、屋根条件などによってZEH建築には取り組みにくい環境にある。 ま...続きを読む

伊藤忠商事、太陽光発電の自家消費需要獲得でAI活用の蓄電池=2020年までに3万台の販売を計画

伊藤忠商事(東京都港区、鈴木善久社長)は1日、戸建住宅用リチウムイオン蓄電システム「Smart Star L(スマートスターL)」(定格容量9・8キロワット時)とAIソフト「GridShare(グリッドシェア)」を連携させた、新たな蓄電システムを発売した。 AIが気象予...続きを読む

ZEH補助70万円に、環境省の19年度予算概算要求、前年度より増額で補助対象戸数増へ

2019年度の環境省の概算要求額(一般会計とエネルギー対策特別会計)は、前年度42%増の4338億円となった。 国土交通省、経済産業省・資源エネルギー庁と連携しているZEHへの補助としては、98億円を要望。「需要が大変多い」(環境省)として、18年度当初予算の85億円よ...続きを読む

セキスイハイム近畿、京都府内の分譲地内に宿泊体験棟をオープン

セキスイハイム近畿(大阪市淀川区、八木健次社長)は、京都府亀岡市で販売中の分譲地内に、宿泊体験オープンハウスを18日にオープンする。 2×6材を採用した木質系ユニット住宅「グランツーユーV」に、太陽光発電システムと電気自動車、蓄電池を1つのパワコンで電力融通させるVto...続きを読む

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