キーワード: 蓄電システム

ウィザースホーム「いのちをマモル家」、防災力+省エネ・創エネ力を備える=新しい商材や仕組みの研究も

新昭和グループで注文住宅を展開しているウィザースホーム(千葉市中央区、神崎智社長)は、家族みんなが災害時でも安心・安全に暮らせる日常を守るため防災力と省エネ・...

トヨタホーム、戸建て商品最上位モデル「シンセ・コード」を発売=意匠要素のルール化でデザイン性を底上げ

全文公開中
トヨタホーム(名古屋市東区、後藤裕司社長)は、富裕層向け戸建住宅商品を刷新する。 高級感を演出する全面タイル張りや建物の水平ラインを強調する水平連続庇と...

パナソニックアーキスケルトンデザイン、「テクノストラクチャー」にV2H蓄電システム=「eneplat(エネプラット)」、自家消費やレジリエンス向上

パナソニックアーキスケルトンデザイン(大阪府門真市、松川武志社長)は2月28日、同社が供給する独自工法「テクノストラクチャー」の付帯商品ラインアップにV2H蓄...

矢野経済研究所、2024年度における主要住宅設備機器の市場規模を21年度推計比3・4%増と予測

矢野経済研究所(東京都中野区、水越孝社長)は12日、「水回り(キッチン・システムバス・住宅用温水洗浄便座・住宅用衛生機器・洗面化粧台)」・「水回り関連(食器洗...

ハンファQセルズジャパン、住宅用ハイブリッド蓄電システム「EIBS7(アイビスセブン)」=1日2サイクルの充放電で最大28キロワット時の電力使用可能

ハンファQセルズジャパン(東京都港区、キム・ジョンソ社長)は3日、容量7・04キロワットの蓄電ユニットを2台設置した場合、1日2サイクルの充放電で最大28キロワ...

大手住宅メーカー、余剰電力買取に続々参入=単価、大手電力上回る

19年11月からFIT切れが発生 大手住宅企業による、再生可能エネルギーの固定価格買取制度(FIT)の期限を迎えるオーナー向けの対応方針や買取価格が出揃いつつある。 各社とも「まずは自家消...

パナソニック・ライフソリューションズ社、〝卒FIT〟狙い「【住宅用】創蓄連携システムS+(プラス)」=蓄電池、業界最多のバリエーションと増設可能

パナソニック・ライフソリューションズ社(大阪府門真市、道浦正治社長)は2日、太陽光発電と蓄電システムを連携させた新製品「【住宅用】創蓄連携システムS+(プラス)...

「卒FIT」2019年だけで53万件、大手住宅メーカー・オーナーへの備え着々=自家消費か、売電か

再生可能エネルギーの固定価格買取制度(FIT)の期間満了、いわゆる「卒FIT」となる住宅が、2019年11、12月の2ヵ月間だけで約53万件発生する。 対...

積水化学住宅カンパニーが2018年の被災データ分析、災害時に蓄電池が効果発揮=1割が「停電回避」

停電災害が急増(同社資料から抜粋) 積水化学工業住宅カンパニー(東京都港区、神吉利幸プレジデント)は2月25日、2018年9月に発生した北海道胆振東部地震や日本列島を縦断した2つの大型台風(21号...

ZEH+レジリエンス強化型に補助最大215万円、経済産業省・資源エネルギー庁

経済産業省・資源エネルギー庁は2019年度の新事業で、停電時のレジリエンスを強化するZEH+(ゼッチ・プラス)の建築に、1戸あたり最大で215万円を補助する。 ...

パナソニック・アプライアンス社、4月に新エネファーム投入=床暖の効率化Sやレジリエンス機能

4月発売のエネファーム パナソニック・アプライアンス社(滋賀県草津市、本間哲朗社長)は4月1日、家庭用燃料電池コージェネレーションシステム「エネファーム」(以下、エネファーム)の戸建向...

太陽光発電の出力制御対象、住宅用の可能性「著しく低い」、JPEAがコメント

太陽光発電協会(JPEA)は、住宅用太陽光発電が出力制御の対象となる可能性は、「現状では著しく低い」との考えを示した。 一部太陽光発電の事業者に対して...

伊藤忠商事、太陽光発電の自家消費需要獲得でAI活用の蓄電池=2020年までに3万台の販売を計画

伊藤忠商事(東京都港区、鈴木善久社長)は1日、戸建住宅用リチウムイオン蓄電システム「Smart Star L(スマートスターL)」(定格容量9・8キロワット時...

タマホーム、蓄電池の設置時期自由の新サービス『ワンエネ』

タマホーム(東京都港区、玉木康裕社長)は1日、太陽光発電システムと蓄電システムを組み合わせたリース形態の新サービス『ワンエネ』の提供を始めた。 蓄電シ...

サンテックパワージャパン、既存戸建て向けの蓄電システム供給サービスを開始

太陽光事業を展開するサンテックパワージャパン(東京都新宿区、ガオ・ジャン社長)は12月、いわゆる「2019年問題」対応の新事業として、太陽光発電電力を効率的に...

ZEH補助対象経費に上限設定、17年度は補助額も引き下げ普及促進、BELS取得は必須要件に

経済産業省資源エネルギー庁は、2017年度からのZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)補助事業において、蓄電システムを除く補助対象経費に上限額を設ける。設...

オムロン、太陽光搭載の既存戸建住宅向けに蓄電システム発売

オムロン(京都市下京区、山田義仁社長)は夏をメドに、戸建住宅および小規模産業施設向け蓄電システム『住・産共用フレキシブル蓄電システム KPACシリーズ』を発売...

ミサワと京セラ、自家発電住宅で12月まで実証実験、実験に使ったモデル住宅を来年分譲も

ミサワホームは、ミサワホーム総合研究所、京セラと共同で10月から12月まで電気・ガスが遮断した状態で、自家発電による生活継続が可能かを検証する実証実験を行う。奈...

ソーラーフロンティア、蓄電システムの販売を開始

ソーラーフロンティアは、「蓄電システム・HEMS(家庭用エネルギー管理システム)」の販売を開始した。蓄電容量7.8kWhの日本電気(NEC)製の小型蓄電システ...

京セラ、蓄電システム新製品で充電効率を向上

京セラは、国内住宅用リチウムイオン蓄電システムで、充電効率の向上と設置スペース・コストの削減を実現した「マルチDCリンクタイプ」と、国内最大クラスとなる蓄電容...

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