2019年03月07日 |
![停電災害が急増(同社資料から抜粋)](https://i0.wp.com/www.housenews.jp/housenews/wp-content/uploads/2019/03/19030401.jpg?fit=480%2C257&ssl=1)
積水化学工業住宅カンパニー(東京都港区、神吉利幸プレジデント)は2月25日、2018年9月に発生した北海道胆振東部地震や日本列島を縦断した2つの大型台風(21号、24号)で被災し、停電した同社住宅の蓄電システムの稼働状況をまとめた。
被災地域に建つ太陽光発電システム(PV)、HEMS、蓄電システムを搭載した住宅のうち、約8%・1391戸で蓄電システムが稼働したという。
特に、電気自動車(EV)の大容量蓄電池を活用できるシステムを導入した住宅では、IHクッキングヒーターや空調システム、エコキュートなどの機器も利用しながら、普段通りの暮らしが継続できたという声もある。
同調査によって、蓄電システム搭載住宅の大規模自然災害に対する防災・減災力の高さが確認された。