積水化学住宅カンパニーが2018年の被災データ分析、災害時に蓄電池が効果発揮=1割が「停電回避」

停電災害が急増(同社資料から抜粋)停電災害が急増(同社資料から抜粋)

積水化学工業住宅カンパニー(東京都港区、神吉利幸プレジデント)は2月25日、2018年9月に発生した北海道胆振東部地震や日本列島を縦断した2つの大型台風(21号、24号)で被災し、停電した同社住宅の蓄電システムの稼働状況をまとめた。

被災地域に建つ太陽光発電システム(PV)、HEMS、蓄電システムを搭載した住宅のうち、約8%・1391戸で蓄電システムが稼働したという。

特に、電気自動車(EV)の大容量蓄電池を活用できるシステムを導入した住宅では、IHクッキングヒーターや空調システム、エコキュートなどの機器も利用しながら、普段通りの暮らしが継続できたという声もある。

同調査によって、蓄電システム搭載住宅の大規模自然災害に対する防災・減災力の高さが確認された。

2019年03月07日付1面から抜粋

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