積水化学住宅カンパニーが2018年の被災データ分析、災害時に蓄電池が効果発揮=1割が「停電回避」 | 住宅産業新聞

積水化学住宅カンパニーが2018年の被災データ分析、災害時に蓄電池が効果発揮=1割が「停電回避」

停電災害が急増(同社資料から抜粋)停電災害が急増(同社資料から抜粋)

積水化学工業住宅カンパニー(東京都港区、神吉利幸プレジデント)は2月25日、2018年9月に発生した北海道胆振東部地震や日本列島を縦断した2つの大型台風(21号、24号)で被災し、停電した同社住宅の蓄電システムの稼働状況をまとめた。

被災地域に建つ太陽光発電システム(PV)、HEMS、蓄電システムを搭載した住宅のうち、約8%・1391戸で蓄電システムが稼働したという。

特に、電気自動車(EV)の大容量蓄電池を活用できるシステムを導入した住宅では、IHクッキングヒーターや空調システム、エコキュートなどの機器も利用しながら、普段通りの暮らしが継続できたという声もある。

同調査によって、蓄電システム搭載住宅の大規模自然災害に対する防災・減災力の高さが確認された。

2019年03月07日付1面から抜粋

記事全文をお読みになりたい方は新聞をご購読してください

定期購読のご案内
アプリができました!
デジタル版ならすぐ読める!

コメントを残す

住宅産業新聞社からのお知らせ:弊社著作物の使用に関するお願い
2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

注目したいキーワード

あわせて読みたい

2019年度上期アクセスランキング

previous arrow
next arrow
previous arrownext arrow
Slider

住宅業界の話題(外部サイト)

JavaScriptをOnにしてください
住宅・不動産のニュース(外部サイト)
JavaScriptをOnにしてください
JavaScriptをOnにしてください
 

最近の記事一覧

最近の特集企画

最近の連載

住宅産業新聞社からのお知らせ

見本紙をダウンロード

ホームページから見本紙がダウンロードできます。定期購読や広告出稿を検討している方は、こちらからご確認ください。

ファイルサイズを小さくするため、見本紙では画像を圧縮しています。パケット通信料金定額制プランに加入していない携帯電話やスマートフォンなどを利用している方はご注意ください。

見本紙をダウンロードする
(ファイルサイズ:25MB)