大東建託 | 住宅産業新聞

キーワード: 大東建託

大東建託が共働きカップル向け賃貸住宅に注力=専有面積を広めにする工夫も

大東建託(東京都港区、小林克満社長)は、賃貸住宅に住む20歳代後半から30歳代後半について共働き世帯が多いという調査に基づき、共働きカップル向けの賃貸住宅に注力している。 2016年に「DIYELLA(ディエラ)」を開発したのを皮切りとし、今年2月には2×4工法による「KL...続きを読む

大東建託が沖縄地域限定の木造2階建て賃貸住宅「ルタン」の販売開始=台風・シロアリ防ぐ仕様に

大東建託(東京都港区、小林克満社長)は2日、沖縄地域限定の木造2階建て賃貸住宅「LUTAN(ルタン)沖縄」の販売を開始した。 同商品は「ルタンシリーズ」の沖縄地域向けの新商品であり、地域特有の台風やシロアリなどの被害を防ぐ仕様としている。 台風対策としては、「集成材+...続きを読む

大東建託がオリジナル宅配ボックスを来年1月から長屋形式住宅に設置

設置イメージ 大東建託(東京都港区、小林克満社長)は2020年1月から、同社オリジナルの玄関隔て一体型宅配ボックス「e―TAKU+」(イータクプラス)の設置を開始する。 同社が建築する建物の約8割は共有の階段や廊下がなく、1階に面するそれぞれの独立した玄関から直接各住戸に入ることができる...続きを読む

大東建託がサービスオフィス事業に参入、虎ノ門に1号店=3年で5、6ヵ所設置へ

大東建託(東京都港区、小林克満社長)は6月28日、新たに参入したサービスオフィス事業の第一弾として、「ドットベース虎ノ門」(東京都港区)をオープンさせた。 同社は6月に発表した「新5ヵ年計画」において「総合賃貸業」を目指すことを掲げており、「サービスオフィスやシェアオフィス...続きを読む

大東建託がCLT工法を推進、10月に首都圏で初めての試行販売=将来的に年間百棟施工へ

大東建託(東京都港区、小林克満社長)は今後、CLT(直交集成板)を活用した賃貸建物商品を推進していく。5日に行われた新5ヵ年計画『令和・新成長プラン』を発表する記者会見の席上で小林社長が明らかにしたもの。 小林社長は「賃貸住宅では2×4工法がメーンだったが、CLT工法をでき...続きを読む

大東建託が他社物件に特化したリフォームサービスの試行開始

大東建託(東京都港区、小林克満社長)は、6月から首都圏の一部エリアを対象に他社賃貸物件に特化したリフォームサービス「DK SELECT Reform(ディーケーセレクトリフォーム)」の試行を開始した。 同サービスは2020年からのリフォーム事業への参入を見据えたものであり、...続きを読む

大東建託が新5ヵ年計画を発表、「総合賃貸業」を目指す=24年3月期に売上高2兆2千億円へ

大東建託(東京都港区、小林克満社長)は5日、2023年度を最終年度とする新5ヵ年計画『令和・新成長プラン』を発表した。 同プランは(1)コア事業である賃貸住宅分野の強化(2)総合賃貸業への事業領域拡大(3)地域密着型の生活支援サービスの強化・拡充――を柱とするもので、24年...続きを読む

大東建託、ビス留めロボット試行開始=20年12月からの実用化目指す

既製品を組み合わせて作った「デービス」 大東建託(東京都港区、小林克満社長)は、3月からビス留めロボット「D―AVIS(デービス)」の試行を首都圏を中心とする実現場で開始した。2020年12月からの実用化を目指している。 同社では10年前から将来的な職人不足や職人の高齢化についての問題意識を持っており、「2年前か...続きを読む

大東建託が「街の住みここちランキング」を発表=1位は広尾に

大東建託(東京都港区、熊切直美社長)は20日、首都圏(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県)在住者を対象に調査を実施した「街の住みここちランキング2019」を発表した。同社がこのような調査を行うのは今回が初めて。調査は昨年12月に首都圏145自治体(調査対象1224駅)に在住する2...続きを読む

ディスクロージャー優良企業に1位大東建託、2位大和ハウスなど

日本証券アナリスト協会は9日、「証券アナリストによるディスクロージャー優良企業」の選定結果を公表した。それによると建設・住宅・不動産部門では、評価対象企業16社のうち、1位は、大東建託となった。2位は大和ハウス工業で、決算説明会資料などが公平かつタイムリーに入手できるようにして...続きを読む

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