大東建託 | 住宅産業新聞

キーワード: 大東建託

◎大東建託が多様性に合わせた提案、可動式間仕切りやアウトドアドア理文具の導入などで長く住み続けられる賃貸住宅に◎

大東建託(東京都港区、小林克満社長)は、ライフスタイルに合った部屋に住みたいという希望に応えて複数の使用方法が可能な賃貸住宅を提案することにより、入居者だけではなくオーナーにも喜ばれる取り組みに注力している。特に可動式間仕切りによる複数のパターンに間取り変更できる考え方やリビン...続きを読む

◎大東建託が日本初の「LCCM賃貸集合住宅」を開発、建設から解体におけるCO2排出量がマイナスに◎

大東建託(東京都港区、小林克満社長)は3月25日、日本初となる脱炭素住宅「LCCM(ライフ・サイクル・カーボン・マイナス)賃貸集合住宅」を開発・商品化したことを発表した。 「LCCM賃貸集合住宅」は、建設時・居住時・廃棄時においてCO2削減に取り組み、さらに京セラ(京都市伏...続きを読む

◎大東建託意識調査、テレワーク減少傾向に=在宅時間の伸び鈍化◎

大東建託(東京都港区、小林克満社長)は1月27日、「新型コロナウイルスによる意識変化調査」の結果を発表した。同調査は昨年12月11日~17日に全国の2120人を対象に行ったもので、これまで6月と9月にほぼ同じ設問で行われている。 それによると、「4月以降にテレワークを実施し...続きを読む

◎大東建託が初の平屋戸建賃貸住宅を販売、センターリビングを採用◎

大東建託(東京都港区、小林克満社長)は11月から同社では初めての平屋戸建賃貸住宅「ココダテ ワンズ」の試行販売を開始した。今後は、同商品を含む同社の戸建賃貸住宅商品を「ココダテ」シリーズの名称として展開する。...続きを読む

◎大東建託シーリングが賃貸借契約手手続きの電子化を開始◎

大東建託グループの大東建託リーシング(東京都港区、守義浩社長)は5日、リロケーション・ジャパン(東京都新宿区、栗山直能社長)とシステム連携し、賃貸住宅の賃貸借契約における法人契約手続きの電子化を開始した。 現在、賃貸住宅の賃貸借契約は、宅地建物取引業法に基づく37条書面など...続きを読む

ディスクロージャー優良企業、建設・住宅・不動産・住宅設備分野の1位に大和ハウス工業

公益社団法人日本証券アナリスト協会が実施した2020年度の「証券アナリストによるディスクロージャー優良企業」選考の結果によると、建設・住宅・不動産・住宅設備分野の1位は、大和ハウス工業となった。自主的情報開示で2位以下に差をつけた。2位は大東建託、3位は積水ハウスだった。...続きを読む

大東建託がマンション開発デベロッパーを連結子会社化

大東建託(東京都港区、小林克満社長)は19日に開催した取締役会において、東京23区で資産運用型マンションを供給しているインヴァラン(東京都渋谷区、小暮学社長、INV)の株式97・1%を11月2日に取得。連結子会社とすることを発表した。大東建託は新5ヵ年計画の達成に向けた首都圏戦...続きを読む

大東建託の戸建賃貸「cocoDate」の嗜好販売エリアを拡大、21年度中に本格販売目指す

大東建託(東京都港区、小林満克社長)は、2018年8月から試行を開始したカスタムオーダー型戸建賃貸事業スキーム「cocoDaTe(ココダテ)」について、今年2月から試行販売エリアを全国に拡大した。...続きを読む

大東建託2020年3月期連結決算、減収も12期連続で増収

大東建託(東京都港区、小林克満社長)は8日、2020年3月期連結決算を発表した。 それによると、売上高1兆5862億9300万円(前期比0・3%減)、営業利益1279億5600万円(同0・7%増)、経常利益1330億2800万円(同0・6%増)、親会社株主に帰属する当期純利...続きを読む

大東建託が共働きカップル向け賃貸住宅に注力=専有面積を広めにする工夫も

大東建託(東京都港区、小林克満社長)は、賃貸住宅に住む20歳代後半から30歳代後半について共働き世帯が多いという調査に基づき、共働きカップル向けの賃貸住宅に注力している。 2016年に「DIYELLA(ディエラ)」を開発したのを皮切りとし、今年2月には2×4工法による「KL...続きを読む

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