キーワード: 工務店

今冬ZEHの体験宿泊実施を検討、環境省、SNS通じて普及・認知拡大目指す

環境省は、家庭における省エネの取り組みを普及させることを目的に、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)体験宿泊を検討している。住宅メーカーや工務店の協力を得て、既存のZEHモデルハウスなどに、著名人や住宅を新築予定の一般消費者に宿泊してもらうもので、今年度の冬の体験を目指す...続きを読む

建産協、ZEH講習会用テキストを今夏メドに改訂

日本建材・住宅設備産業協会(石村和彦会長、建産協)は、今年夏をメドに建産協が発行していた講習会用のテキスト「ZEHのつくり方」を改訂して発行する。現在、2015年3月に発足したZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)普及分科会において内容が検討されており、「これまでより掲載内...続きを読む

イオグランツEOPAN 新サービス提供開始

イオグランツ(大阪府大阪市、山中健司社長)はこのほど、インフォマティクス(神奈川県川崎市、三原正一社長)と共同開発を行った「EOPAN(イオパン)」に新機能を付加した新サービスとして「EOPAN Cloud(イオパン クラウド)の提供を開始した。EOPANは、iPad/ipho...続きを読む

JBN2015年度会員アンケート ZEH対応は推定8%

JBN・全国工務店協会(青木宏之会長)はこのほど、正会員を対象とした2015年度のアンケート調査を実施した。それによると、15年度に着工された新築戸建住宅は5774戸。1社当たりの単純平均棟数は12・5戸だった。断熱性能では、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)基準を満た...続きを読む

細田工務店、浜田山モデルハウス完成、IoTとZEH性能の住宅

細田工務店(東京都杉並区、阿部憲一社長)は、注文住宅ブランド「木ここち杢」の無垢床材の肌触りを生かしながら、高気密高断熱の「エコサーマル」仕様を備えた〝スマートハウス〟「浜田山モデルハウス/REAL」(杉並区高井戸東3)を3月4日にオープンする。IoT(モノのインターネット)や...続きを読む

地域ビルダーや工務店、VRで住宅提案、空間の広がりを擬似体験

平成元年生まれの人たちは今年28歳。あと数年で住宅の主要な一次取得層となる。さまざまなデジタル機器に囲まれて育ち、スマートフォンをはじめ最新のITCを抵抗なく利用する世代だ。そんな彼らを待ち受ける住宅業界にバーチャルリアリティ(VR=Virtual Reality)技術が導入さ...続きを読む

木村工務店、〝出会いたい〟お客様と出会い、永いお付き合い

京田辺市内を中心にスーパーウォール工法の注文住宅を年間約10棟施工・販売している木村工務店(京都府京田辺市、木村一彦社長)。同社は〝手書き〟の文字やイラストを生かしたチラシ、ホームページ、〝手作り〟の紹介パネルやウェルカムボードで出迎える現場見学会を活用して、同社が「出会いた...続きを読む

2017年、オリコン注文住宅 顧客満足度ランキング

ウェブ限定記事
オリコンは、実際にサービスを利用したことがある人を対象に調査した2017年の「顧客満足度ランキング ハウスメーカー注文住宅」を発表した。 それによると調査した47社のうち1位はスウェーデンハウスで、全14個の調査項目のうち12項目でベスト3に入った。「好みにオーダーメイ...続きを読む

「家を語れる窓営業」目指しYKKAPが『省エネ建築塾』、ビルダーに役立つ専門性習得

戸建住宅の温熱環境の在り方は主に、国の省エネ基準のほか、さらに高いレベルとして高気密・高断熱や自然エネルギー活用のパッシブデザインがあり、その対応は従来、省エネ基準適合の方が容易と言えた。しかし『平成25年省エネ基準』(現在は『平成28年省エネ基準』)は『平成11年省エネ基準』...続きを読む

既存住宅流通で仕組みづくり、国土交通省が補助事業採択、金融機関交え組織発足=秋田・富山・北海道の取り組み

既存住宅の市場規模を8兆円に拡大しようという国の目標がある一方で、市場流通性が乏しいのが現状だ。その要因の一つとして、既存住宅が20~25年が経過すると建物の評価額が著しく低下してしまうことが指摘されている。そこで、国土交通省は、住宅会社や工務店、宅建業者、建築士、金融機関など...続きを読む

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