キーワード: 育成

日本建築ドローン協会設立、住宅の点検など軸に展開、技能者の育成へ18年には講習をスタート

住宅などの点検をドローンで行うための技術や安全基準などを研究・検討し、標準化していくことを目的とした一般社団法人日本建築ドローン協会(JADA)が設立され、9...

積水ハウスの「施工力」支える技能者教育、グループ会社や協力施工会社の若手を半年で即戦力に

積水ハウスの阿部俊則社長は、競争力の基盤の一つが「施工力」であることを繰り返し強調する。部材や施工を標準化し、短い工期で一定の質の建物を建築することが可能な工...

政界インタビュー=西銘恒三郎衆院議員、大島敦衆院議員

衆院国土交通委員長の西銘恒三郎自民党衆議院議員。住宅セーフティネット法の審議過程の中で、地域コミュニティの衰退に危機感を感じたという。また、民泊新法もトラブル...

ミサワホーム磯貝匡志新社長インタビュー、コンパクトシティ型の新規事業にチャレンジできる人材育成

6月末にミサワホームの新社長に就任した磯貝匡志氏。同社は今年で創立50周年の節目の年を迎え、次の50年に向けた新たなスタートの年と位置づけている。長期的に戸建...

技術者制度の見直し、住宅も共通の基本形に、国土交通省の検討会

国土交通省は19日、第16回「適正な施工確保のための技術者制度検討会」を開き、技術者の役割などについて議論した。同検討会は、技術者の確保や育成を図るため、新た...

30年度着工54万戸でも大工一人の仕事量は2倍に=野村総研予測

野村総合研究所は、2030年度に住宅着工が54万戸まで落ち、大工一人当たりの仕事量は最大2倍に増加すると予想した。同研究所が明らかにした大工一人当たりの新設住...

「家を語れる窓営業」目指しYKKAPが『省エネ建築塾』、ビルダーに役立つ専門性習得

戸建住宅の温熱環境の在り方は主に、国の省エネ基準のほか、さらに高いレベルとして高気密・高断熱や自然エネルギー活用のパッシブデザインがあり、その対応は従来、省エ...

アイダ設計、新研修システム導入、新入社員対応の「採用研修課」も新

アイダ設計(埼玉県さいたま市、會田貞光社長)は2017年度から、営業担当の新入社員向けに新たな研修システムを導入する。まず17年4月入社の新卒営業職20人を対...

木住協、認定職業訓練を実施、大工技能訓練のネックは雇用契約

日本木造住宅産業協会(木住協、会長=市川晃住友林業社長)が会員共同での大工技能者育成を開始した。ニーズを探るために会員向けにアンケート調査を実施したのが201...

寒風荒ぶ戸建住宅業界、早急なカンフル剤必要/贈与税非課税枠は期待感も

このほどまとまった自民・公明両党による「平成29年度税制改正大綱」では、住宅関係の要望は概ね認められた格好で一見好成果にみえる。だが、基本的に延長ものが主体で...

日本木造住宅産業協会、木工技能者訓練を実施

日本木造住宅産業協会(木住協、市川晃会長=住友林業社長)は、木工技能者の育成に向けた技能者訓練「木造大工及び工事管理者初級訓練/木住協推奨コース」を11月28...

トップに聞く、三栄クラフター・千葉理恵社長

三栄建築設計「MELDIAグループ」として大工育成事業を掲げ2015年1月に設立した三栄クラフター(東京都杉並区、千葉理恵社長)。設立から1年半が経ち、現在5...

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