育成 | 住宅産業新聞 | Page 4

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「家を語れる窓営業」目指しYKKAPが『省エネ建築塾』、ビルダーに役立つ専門性習得

戸建住宅の温熱環境の在り方は主に、国の省エネ基準のほか、さらに高いレベルとして高気密・高断熱や自然エネルギー活用のパッシブデザインがあり、その対応は従来、省エネ基準適合の方が容易と言えた。しかし『平成25年省エネ基準』(現在は『平成28年省エネ基準』)は『平成11年省エネ基準』...続きを読む

アイダ設計、新研修システム導入、新入社員対応の「採用研修課」も新

アイダ設計(埼玉県さいたま市、會田貞光社長)は2017年度から、営業担当の新入社員向けに新たな研修システムを導入する。まず17年4月入社の新卒営業職20人を対象に実施し、将来的に「注文住宅営業に強い、自社の生え抜き営業マン」として営業部門の中心的存在となる人材に育成する方針だ。...続きを読む

木住協、認定職業訓練を実施、大工技能訓練のネックは雇用契約

日本木造住宅産業協会(木住協、会長=市川晃住友林業社長)が会員共同での大工技能者育成を開始した。ニーズを探るために会員向けにアンケート調査を実施したのが2014年度。以来、訓練のカリキュラムや訓練場所、費用、連携団体など詳細の検討を、生産技術委員会(秋本正人委員長)を中心に行い...続きを読む

寒風荒ぶ戸建住宅業界、早急なカンフル剤必要/贈与税非課税枠は期待感も

このほどまとまった自民・公明両党による「平成29年度税制改正大綱」では、住宅関係の要望は概ね認められた格好で一見好成果にみえる。だが、基本的に延長ものが主体で当初から無理な要望はしていないためとの反面的な見方もある。一方で、大手9社の住宅受注は10月と11月の2ヵ月連続で前年同...続きを読む

日本木造住宅産業協会、木工技能者訓練を実施

日本木造住宅産業協会(木住協、市川晃会長=住友林業社長)は、木工技能者の育成に向けた技能者訓練「木造大工及び工事管理者初級訓練/木住協推奨コース」を11月28日~12月15日の15日間にわたり、富士教育訓練センター(静岡県富士宮市、職業訓練法人全国建設産業教育訓練協会)で行って...続きを読む

トップに聞く、三栄クラフター・千葉理恵社長

三栄建築設計「MELDIAグループ」として大工育成事業を掲げ2015年1月に設立した三栄クラフター(東京都杉並区、千葉理恵社長)。設立から1年半が経ち、現在5人の大工職見習いが自社物件で現場を踏んでいる。千葉社長は「いずれ年間100棟を施工できるような大工集団になれると良い」と...続きを読む

日本木造住宅産業協会、大工技能者訓練を実施

日本木造住宅産業協会(木住協、会長=市川晃住友林業社長)が大工技能者の育成に向けた技能者訓練を実施する。実務経験が5年以下の初級者を対象にした「木造大工及び工事管理者初級訓練・木住協推奨コース」を今年11月28日から12月15日(訓練日数15日間)、富士教育訓練センター(静岡県...続きを読む

YKKAP、既存住宅改修事業の業容拡大

YKKAPは既存住宅改修事業の業容拡大を図る。従来の既存マンションのドアおよび窓交換向けの売上を増やすほか、新たに既存戸建て向けの開口部耐震改修需要を開拓、現状650~700億円の同事業規模(売上高構成比約20%)を2020年度に4~5割増の1千億円に拡大する。21日に東京で開...続きを読む

ジェルコ、新資格制度制定と優良会社の見える化実施

日本住宅リフォーム産業協会(ジェルコ)は、今年度事業として、消費者がリフォーム会社を選ぶ基準を明確にするための独自の資格制度と優良な会社を見える化する制度を制定するほか、現在559社・団体の総会員数について1千社を目標に増強、全国8支部の活性化に向けた活動を実施することなどを、...続きを読む

大手住宅メーカー、富裕層への取り組み加速、高い要求レベルへ対応可能に

2015年度の持ち家着工戸数が約28万戸とリーマンショック直後の09年度を下回るなど戸建住宅市場は、厳しい状況に置かれている。そうした状況下においても、2年ほど前から始まった大手住宅メーカーによる富裕層に向けた取り組みが加速している。1棟あたり5~6千万円以上の戸建住宅が富裕層...続きを読む

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