キーワード: エコキュート

SCSK、設計支援機能などを強化したスーパーソフトの新製品発売

SCSK(本社=東京都江東区、中井戸信英社長)は4月、住宅設計3次元CADシステム「SuperSoft2.」の設計支援機能などを強化した新製品、同バージョン4を発売した。 強化した要素は、(1)基礎検討機能(2)コンピュータシステム研究所製の3次元プレゼンテーションツール・...続きを読む

家庭用燃料電池、電気消費量は半減もガスは2・5倍に、設備エネ消費量推計

東京大学大学院、(株)住環境計画研究所、(株)藤原環境科学研究所は15日、設備・機器のエネルギー消費量推定に関するウェブ調査と実験結果を公表した。 国土交通省の補助事業である2012年度建築基準整備促進事業の一環。温暖地と寒冷地の2千戸の戸建住宅に対して、給湯機種別の一次エ...続きを読む

窓・断熱材などへトップランナー基準、省エネ法改正案を閣議決定

政府は5日、「エネルギー使用の合理化に関する法律の一部を改正する法律案」(省エネ法改正案)を閣議決定した。 窓や断熱材などの建材・設備に対してトップランナー制度を創設し、住宅・建築物の断熱性能底上げを図る。トップランナー制度は、対象製品を製造・輸入する業者に対して、3~10...続きを読む

省エネ法トップランナー基準、3月1日からエコキュートを追加

政府は、3月1日から電気温水器「エコキュート」を省エネ法のトップランナー基準に追加する。 15日に閣議決定した省エネ法施行令によるもので、エコキュートを年間500台以上生産する事業者に対して、基準値策定時点で最もエネルギー消費量が優れた製品(トップランナー)を基準にした省エ...続きを読む

家電各社、事業再編や部門間連携でスマートハウス関連事業に注力

家電メーカーが、スマートハウス関連事業に力を入れる。事業再編や部門間の連携を進めることで、全体最適(スマート)化を実現。さまざまな省・創エネ機器を揃える総合家電メーカーならではの強みを発揮する。 太陽光発電システム(PV)やエコキュート、家電製品などを揃える三菱電機は、家庭...続きを読む

戸建住宅商品相次ぐ、光熱費収支ゼロや家族の絆など、30歳代一次取得層向けに

30歳代を中心とした一次取得層向けの戸建住宅の商品化が相次ぐ。 パナホームは、光熱費収支ゼロを可能にする大型パネル構造の戸建住宅『カサート・ファミオ』を発売。建物の気密・断熱性能とともに、太陽光発電システムやエコキュート、家庭用燃料電池エネファームによる創エネ・省エネ設備に...続きを読む

トヨタホーム、初のスマートハウス展示場

トヨタホーム初のスマートハウス仕様の住宅展示場がオープンした。 販売会社のトヨタホーム名古屋の「名駅北展示場」(CBCハウジング名駅北、名古屋市西区菊井)で、鉄骨軸組構法『エスパシオEF』をベースに、エコキュートやエネファーム、家庭用蓄電池、太陽光発電システムをHEMS(ホ...続きを読む

パナホームが環境住宅「CO2±ゼロの暮らし」実現へ

パナホームは、地熱活用の「家まるごと断熱」や新開発「エコナビ搭載換気システム」の併用で、環境性能を大幅にアップさせた軽量鉄骨戸建住宅『CASART TERRA(カサート・テラ)』を発売した。 太陽光発電システムとエコキュート・エネファームを組み合わせる「エコパッケージ」によ...続きを読む

東京電力、オール電化賃貸経営ノウハウをまとめたオール電化入門ハンドブックを発刊

東京電力は、オール電化賃貸の安定経営のノウハウなどをまとめたハンドブック「賃貸アパート・マンションオール電化入門」を発行した。 賃貸住宅のオーナーや、これから賃貸経営を考えているユーザーのケーススタディとして、また、オーナーをサポートする業界関係者の営業ツールとして無料で配...続きを読む

事業仕分けで住宅用太陽光補助の「予算計上見送り」、改めて促進策要望へ

政 府の行政刷新会議は27日、最後の事業仕分けを行った。住宅用太陽光発電の補助については、「予算計上見送り」、エコキュートへの補助(高効率給湯機器導 入促進時事業費補助金)は「廃止」、エネファームなど家庭用燃料電池への補助は3分の1程度を「縮減」という厳しい評価結果となった。特に...続きを読む

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