太陽光発電 | 住宅産業新聞 | Page 4

キーワード: 太陽光発電

パナソニック・エコソリューションズ社、HEMS『AiSEG(アイセグ)2』に〝安心・便利・自家消費〟の新機能=センサーで窓や宅配ボックスから情報送信

パナソニック・エコソリューションズ社(大阪府門真市、北野亮社長、パナES社)は22日、同社のホーム・エネルギー・マネジメント・システム(HEMS)『AiSEG2』をバージョンアップし、(1)ドア・窓センサーおよび宅配ボックスセンサーなどとの連携(2)太陽光発電電力の有効利用とし...続きを読む

住宅用太陽光発電の調達価格、25年に11円、経済産業省資源エネ庁、FITからの自立促す

経済産業省資源エネルギー庁は、FIT(電力固定価格買取制度)における住宅用太陽光発電(10キロワット未満)の調達価格を、早ければ2025年度に、遅くとも27年度には1キロワットあたり11円にする方針を示した。これまで以上に調達価格を引き下げることで自家消費と、FITからの自立を...続きを読む

セキスイハイム近畿、京都府内の分譲地内に宿泊体験棟をオープン

セキスイハイム近畿(大阪市淀川区、八木健次社長)は、京都府亀岡市で販売中の分譲地内に、宿泊体験オープンハウスを18日にオープンする。 2×6材を採用した木質系ユニット住宅「グランツーユーV」に、太陽光発電システムと電気自動車、蓄電池を1つのパワコンで電力融通させるVto...続きを読む

バレッグス、100%電力自給自足システムを発売

電力の自給自足を目指し、神奈川県の三浦半島に大容量の太陽光発電システム(PV)と蓄電池を搭載したモデル棟を建設した不動産会社のバレッグス(東京都目黒区、大本朋由社長)。2014年11月に竣工してから、試運転やシステムの見直しなどを経て、15年2月5日に電気の購入をやめた。それから...続きを読む

フラット35仕様実態、太陽光設置が普及=屋根形状、天井断熱材にも変化

住宅金融支援機構が発表したフラット35住宅仕様の実態調査結果によると、太陽光発電設備の設置が定着しつつあるほか、断熱性能の高いサッシ枠の活用が急増していることがわかった。 機構が2017年4月以降にフラット35の設計検査に合格した全国の新築木造軸組工法の戸建住宅を対象に...続きを読む

ヤマト住建、電力の自給自足を促進、守谷市にモデルハウス公開

ヤマト住建(神戸市中央区、中川泰社長)は6月20日、茨城県内に初出店となる「守谷住宅展示場」(茨城県守谷市)を本紙に公開した。 同展示場は、電力の自給自足をコンセプトにしたモデルハウスで、太陽光発電(5・9キロワット搭載)と電気自動車(EV)搭載の「蓄電池」を住宅で活用...続きを読む

アキュラホーム、分譲事業に本格参入、ヒルサイドテラス若葉台を公開

アキュラホーム(東京都新宿区、宮沢俊哉社長)は21日、同社として「初めて基礎から開発」することになる戸建分譲地「ヒルサイドテラス若葉台」(東京都稲城市)を30日から一般公開するにあたり報道関係者に公開した。 分譲地内では、太陽光発電で得た売電収入を維持管理費として運用す...続きを読む

積水化学工業住宅カンパニー=VtoHの実態調査、EV蓄電池の約6割が未活用

積水化学工業住宅カンパニー(東京都港区、関口俊一プレジデント)は13日、太陽光発電システム(PV)搭載住宅と電気自動車(EV)の間で電力を融通し合う住宅(VtoH)の実態調査結果をまとめた。EV搭載の蓄電池は容量が10キロワット時以上と大きいため、通勤などの日常利用では使い切れ...続きを読む

タマホーム、蓄電池の設置時期自由の新サービス『ワンエネ』

タマホーム(東京都港区、玉木康裕社長)は1日、太陽光発電システムと蓄電システムを組み合わせたリース形態の新サービス『ワンエネ』の提供を始めた。 蓄電システムの設置時期を自由に選べることが特徴で、サービス契約期間は15年間、利用価格は初期費用9万8千円、月額のシステム利用...続きを読む

ZEH一次公募は22億円規模、環境省、1戸あたり90万円で3千件を支援、実績ゼロ優先枠新設

一公募で先着600件分 住宅のネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)化の補助事業で、環境省は5月28日から始まる一次公募で事業規模22億円を投じる方針だ。 1戸あたりの補助額は定額70万円で、一次公募数は約千件となる。これまでにZEHへの補助を一度も受けていないZ...続きを読む

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