脱炭素へ、LCCM住宅の商品化相次ぐ=住友林業とミサワホームが新商品

住友林業(東京都千代田区、光吉敏郎社長)とミサワホーム(東京都新宿区、磯貝匡志社長)がLCCM(ライフサイクルカーボンマイナス)住宅に対応する新商品を相次ぎ発表した。

両社とも屋根形状の工夫で大容量の太陽光発電(PV)パネルを搭載するほか、太陽の光や熱、風などの自然エネルギーの利活用を考慮した設計の工夫を取り入れた。

先進的な環境性能だけでなく、高い設計力による暮らしやすさも両立。2022年度はLCCM住宅の普及が加速しそうだ。

LCCMは、居住時に加えて建築時、修繕・廃棄時も含めた住宅の一生を通じてCO2の収支をマイナスにする。達成するには大容量PVシステムなどの創エネ設備の搭載が必須となる。

建設時や修繕・解体時のCO2排出量は、建築環境・省エネルギー機構が発行するLCCM適合判定ツールで躯体の材質、寿命などの係数を掛け合わせることで簡易的に算出できる。同ツールによると、躯体の材質は鉄骨系やコンクリート系よりも木質系のほうが建設時のCO2排出量は小さくなるようだ。

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2022年05月10日付2面から抜粋

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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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