太陽光発電 | 住宅産業新聞 | Page 6

キーワード: 太陽光発電

パナホームが鉄骨3階建て、東京都2種高度地区でZEH対応

パナホームは、3階建て戸建住宅においてZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)対応を強化する。東京都の斜線制限が厳しい「第2種高度地区」対応として、切妻屋根の南面を2・5寸勾配にすることで5・83キロワットの太陽光発電パネルの搭載を可能にした軽重鉄骨の「Vieuno3E(ビュ...続きを読む

オムロン、実発電量最大化に貢献する屋内単層パワーコンディショナ『KPK―Aシリーズ』

オムロン(京都市下京区、山田義仁社長)は8月、住宅用太陽光発電システムの実発電量最大化に貢献する屋内単層パワーコンディショナ『KPK―Aシリーズ』(容量4・0kWタイプ/同5・5kWタイプ)を発売する。販売目標は2020年までの約3年間で15万台。販売価格はオープン価格の設定と...続きを読む

積水化学工業住宅カンパニーが鉄骨2階戸建て全商品の断熱性能を強化、新商品「スマートパーワーステーションGR」から順次

積水化学工業住宅カンパニーは、すべての鉄骨2階建て戸建住宅商品において標準の断熱性能を向上させる。創立70周年を記念した工場生産による寄棟屋根で大容量太陽光発電を搭載した新商品「スマートパワーステーションGR」において、躯体・開口部の断熱性能向上させるために、基礎断熱や屋根断熱...続きを読む

サステナブル建築物先導事業(省CO2)、先進性より普及性を重視

国土交通省は、補助事業である「サステナブル建築物等先導事業(省CO2先導型)」の要件を見直し、必ずしも前例がないような先進的な取り組みでなくとも地方などへの普及させる取り組みであれば評価していく。 同事業は、省エネルギーや省CO2に取り組む住宅のリーディングプロジェクトの整...続きを読む

旭化成ホームズ、新断熱構法を標準化

旭化成ホームズは、1日から新開発の断熱構法「ヘーベルシェルタードダブル断熱構法」を全戸建てに標準採用した。外壁の内側と1階床の断熱材を厚くしたことで、2階建てでは標準でZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)に必要な断熱性能を確保。3階・4階建てにおいては、断熱仕様の変更でZ...続きを読む

オムロン、太陽光搭載の既存戸建住宅向けに蓄電システム発売

オムロン(京都市下京区、山田義仁社長)は夏をメドに、戸建住宅および小規模産業施設向け蓄電システム『住・産共用フレキシブル蓄電システム KPACシリーズ』を発売する。蓄電池容量は6・5キロワット/hと従来システムとほぼ同等ながら蓄電池を体積で約2割減、重量で約1割小型化することで...続きを読む

ハイムがゼロエネ達成度・蓄電池調査、ZEH相当以上は65%に

積水化学工業住宅カンパニーは9日、同社の太陽光発電システム(PV)とHEMS(家庭用エネルギー管理システム)を搭載住宅のゼロエネルギー達成度・蓄電池を調査した結果、2016年はZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)相当以上の住宅が65%を占め、15年より6ポイントアップして...続きを読む

ハンファQセルズジャパン、太陽光新製品に加え蓄電池の扱い検討=年内に結論、太陽光発電の自家消費視野に

ハンファQセルズジャパン(東京都港区、キム・ジョンソ社長)は1日から順次、住宅用太陽電池モジュールの主力新製品として、公称最大出力として300ワット・290ワット・240ワット――の3機種を発売する。いずれも従来品より約1割出力を高め、高出力フラッグシップモデルと位置付けた。太...続きを読む

鳥取県、積水ハウスなど全国初の整備事業、水素学習の場が完成

鳥取県、積水ハウス、鳥取ガス、本田技研工業は、1月27日に「鳥取すいそ学びうむ(とっとり水素学習館)」の完成セレモニーを行った。4社が昨年1月に締結した「水素エネルギー実証(環境教育)拠点整備プロジェクト」に基づくもので、水素ステーション、住宅、燃料電池自動車(FCV)を一体整...続きを読む

福島県富岡町で災害公営住宅第2期工事開始、集合住宅を積水ハウスが設計・施工

2011年3月の東日本大震災からもうすぐ6年。福島第一原子力発電所事故により避難指示区域に指定されている場所では、事故当時の状況から時が止まったままのところも多い。だが、困難な状況の地域においても、少しずつではあるが着実に復興の灯火がともり始めている。4月の避難指示解除に向け住...続きを読む

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