野村不動産、分譲戸建てにPV搭載=首都圏300戸、1千キロワット創エネ

野村不動産(東京都新宿区、松尾大作社長)は18日、首都圏を中心に展開する分譲戸建住宅「プラウドシーズン」に東京電力エナジーパートナー(東京都中央区、秋本展秀社長、以下東電EP)が提供する太陽光PPAサービス「エネカリプラス」を導入すると発表した。

年間約300戸の住宅に太陽光発電システムを搭載することで、毎年、メガソーラー発電と同規模程度となる総発電出力1千キロワット以上の再生可能エネルギーの創出を行う計画だ。

この記事のキーワード

こんな記事も読まれています

2022年05月24日付1面から抜粋

全文をお読みになりたい方は新聞をご購読してください

定期購読のご案内
電子版で購読する

あわせて読みたい

住宅産業新聞社からのお知らせ:弊社著作物の使用に関するお願い
2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

最近の特集企画

最近の連載

住宅産業新聞社からのお知らせ

見本紙をダウンロード

ホームページから見本紙がダウンロードできます。定期購読や広告出稿を検討している方は、こちらからご確認ください。

ファイルサイズを小さくするため、見本紙では画像を圧縮しています。パケット通信料金定額制プランに加入していない携帯電話やスマートフォンなどを利用している方はご注意ください。

見本紙をダウンロードする
(ファイルサイズ:25MB)