キーワード: ZEH
経産省の予算・補正案「ZEH補助継続」、エネファームや蓄電池も
 経済産業省の2015年度予算案と14年度補正予算案に盛り込まれた施策のうち住宅関連をみると、住宅・ビルの省エネ化を推進するためネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)やネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)の技術導入支援と既存住宅・建築物への高性能な断熱材や窓の導入への補助...続きを読む
国交省が義務化向けた省エネ対策具体化、12月に骨子案
 太田昭宏国土交通大臣は27日、社会資本整備審議会に「今後の住宅・建築物の省エネルギー対策のあり方について」を諮問し、同審議会建築分科会建築環境部会で審議が始まった。  2020年までに新築住宅・建築物に対して段階的に省エネ基準を義務化するための具体的な内容を議論。さらに、...続きを読む
ヤマダS×L、増収益も計画未達で業務改善や人材育成強化
 ヤマダ・エスバイエルホームの松田佳紀社長は、大幅な増収ながらも計画値で未達に終わった2015年2月期第2四半期連結決算を受けて、業務改善に基づく下期以降の収益の回復へ取り組む方針を示した。  内製化率の上昇によるコストダウンと、営業力強化のための人材育成を推進。特に、消費...続きを読む
戸建て大手、ZEH強化へPV10kw超商品を拡充
 戸建住宅大手各社が、戸建住宅の『ZEH(ネット・ゼロエネルギー住宅)』強化に乗り出した。  パナホームは10キロワット超の大容量太陽光発電(PV)システムを搭載した『エコ・コルディス2.』を1日から発売。ミサワホームも企画住宅でZEH基準対応『スマート・スタイルS』を10...続きを読む
セキスイハイムとJKK調査、ZEH化は消費電力削減で
 ZEH(ネット・ゼロエネルギー住宅)実現は消費電力の差が大きく、特に暖房時の省エネ行動がカギ。7割は節電意識があるが、実践が伴わない「意識と行動のギャップ」のケースも約3分の1あり、「省エネに効果的な行動」啓発が必要──。  積水化学工業住宅カンパニーと、同社グループの住...続きを読む
ミサワG、熊谷で「涼を呼ぶ街づくり」テーマに
 「涼を呼ぶ街づくり」――。  ミサワホームグループが開発を進めている、戸建住宅分譲地『エムスマートシティ熊谷』(埼玉県熊谷市)のコンセプトとなる。最終的には、全73区画のすべてをネットゼロエネルギー住宅(ZEH)で構成することを目指しつつも、地域のコミュニケーションとパッ...続きを読む
ヤマダS×Lの松田社長、人材育成目指し社員教育徹底
 ヤマダ・エスバイエルホームの松田佳紀社長は、住宅産業新聞のインタビューに応え、2014年度に最大の課題と位置付ける営業力の再構築に取り組む方針を示した。  消費税率アップに伴う駆け込み受注増に対し、施工スケジュール管理が徹底されず、「期ずれ」(前期中に引き渡せない)を起こ...続きを読む
パナホーム藤井社長、新規事業規模拡大へ、新築請負は競争力強化も
 パナホームの藤井康照社長は、2014年度の事業方針を発表した。  それによると、主力の新築請負事業の競争力強化と新規事業の規模拡大に伴う成長戦略を両輪に展開。新築請負では、新たなZEH(一次エネルギー収支がゼロ以下になる住宅)仕様ブランド『ブルーエナジー』投入のほか、多層階住...続きを読む
ヤマダS×L、ZEH仕様など2商品
 ヤマダ・エスバイエルホームは、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギーハウス)仕様の『Eシェリエ・ゼロ』と、光熱費ゼロモデル『eスマイル・ゼロ』の戸建住宅2商品を発売した。  Eシェリエ・ゼロは、エコロジーとエネルギーの問題に貢献する省エネ・創エネ設備を標準に、国の補助金応募が可...続きを読む
パナホーム、ZEH仕様で新ブランド、補助金対応も
 パナホームは、戸建住宅『エコ・コルディス』と『カサート』両シリーズに、ネット・ゼロ・エネルギー(ZEH)仕様をパッケージ化した「BlueEnergy(ブルーエナジー)」ブランドを展開する。  経済産業省の「ZEH支援事業」における補助金制度の要件に対応できる仕様も視野に、ZE...続きを読む
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