キーワード: 省エネ基準
建築技術支援協会、長期優良住宅化リフォームなどWeb講座開始
 NPO建築技術支援協会は8日、「ホームビルダー実務向上Webセミナー2014」の第1クールの講座として、住宅価値創造研究所の永元博所長が講師の『長期優良住宅化リフォーム』と、建物調査のドリームの嶋崎晴海代表が講師の『インスペクションの重要性』を始める。  閲覧期間は2ヵ月...続きを読む
国土交通省、中小向け住宅ゼロエネ化補助を15年度も継続検討
 国土交通省は、中小工務店に対して住宅のゼロエネ化を支援する「住宅のゼロ・エネルギー化推進事業」を2015年度も継続する方向で検討に入った。  同事業は、1戸当たり最大165万円を補助するもので、14年度で3年目。  15年度予算要求に盛り込む見通しだ。同省では20年...続きを読む
益田建設、高精度・短工期「ハイブリッドユニット工法」開発
 益田建設(埼玉県八潮市、益田修一代表)は木造軸組工法と2×4工法の特徴を組み合わせた金物工法「ハイブリッドユニット工法」を開発、会員制の工務店支援システムとして今秋から、設立予定の関連会社で同工法による規格戸建住宅の躯体供給を始める。  工法は軸組の内側に、耐力面材・断熱...続きを読む
アキュラホーム新ブランド「住みごこちのいい家」
 アキュラホーム(東京都新宿区、宮沢俊哉代表)は4月末、注文戸建ブランドを従来の「OPTIS」から「住みごこちのいい家」に切り替えた。  厳しさが予想される消費税10%後を見据えての策。新ブランドは耐震等級3相当・平成25年省エネ基準適合・認定低炭素住宅仕様といった既存性能...続きを読む
エースホーム、トライアル加盟制度導入=固定費下げ敷居低く
 住宅フランチャイズ事業を行うエースホーム(東京都新宿区、押谷敏樹代表)は今期、空白エリアを中心に10店舗の新規出店を目指す。また固定費が通常より低いトライアル加盟制度を導入、加盟の敷居を低くする。  提供する住宅商品の直近の展開では、ファサードを全面タイル張りとして重厚感...続きを読む
寒冷地のログ建築、平成25年基準対応に課題=芳賀沼会長が懸念、ログ協が対応策検討
 日本ログハウス協会は9日、2014年度通常総会を行い今年度の事業計画を決めた。  今年度事業における主な技術的取り組みは、(1)2020年の省エネ義務化に備え平成25年省エネ基準に対応するログハウスの開発と関連法改正要望の提出(2)ラミネートログのJAS認定取得環境の整備...続きを読む
中小工務店、2020年省エネ義務化を6割が認知、国交省が業界団体通じ調査
 国土交通省は26日、団体に加盟する中小工務店や大工などを対象にした「中小工務店・大工業界の取り組み状況に関する調査」結果を公表した。  それによると、2020年までに新築住宅の省エネルギー基準適合が義務化されることについて中小工務店・大工は、「詳しく知っている」(12・3%)...続きを読む
「提案したい」トップは平成25年省エネ基準、木住協の会員アンケート
 日本木造住宅産業協会(木住協、矢野龍会長)はこのほど、会員を対象とした「第7回環境行動アンケート調査」の速報結果をまとめた。  供給している住宅で標準的に提案している省エネ基準に関する設問の回答(複数回答)のトップは42%で「次世代省エネ基準」、次いで22%の「平成25年改正...続きを読む
環境共創イニシアチブなど、ZEH向け補助受付開始
 一般社団法人環境共創イニシアチブ・一般社団法人環境共生住宅推進協議会は、21日から住宅の年間一次エネルギー消費量が正味(ネット)でゼロとなる住宅「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」(ZEH)に対する補助事業の募集を開始した。  環境共創イニシアチブ(SII)が認定する「プラス...続きを読む
三井ホーム、自由設計軸に独自色、ブランドの”誇り”訴求
 三井ホームが、差別化をベースにした再ブランド化戦略に乗り出す。  主力のフリープラン(自由設計)の戸建住宅商品について、構造材を2×6材に切り替えるとともに、標準で次世代省エネ基準をクリアできる「高い断熱性」を全面展開。高効率健康空調システム「スマートブリーズ」を進化させ、快...続きを読む
TOP...567...10...

最近の記事一覧

見本紙をダウンロード

 ホームページから見本紙がダウンロードできます。定期購読や広告出稿を検討している方は、こちらからご確認ください。新聞の画像をクリックするとPDFファイルが開きます。

 ファイルサイズが大きいので、パケット通信料金定額制プランに加入していない携帯電話やスマートフォンなどを利用している方はご注意ください。

 見本紙をダウンロードする
(ファイルサイズ:10メガバイト)