キーワード: 耐震
東日本大震災から1年=スマートハウスの商品化が加速
11日で東日本大震災発生から1年。住宅産業新聞社では、主要住宅企業の1年間についてのアンケートを実施した。震災による影響として、商品開発の方向性に変化はないが、...
減築で住宅の質向上、耐震性や省エネ性向上も、国交政策研が研究調査
国土交通政策研究所は2月29日、床面積を減らすことで既存住宅をコンパクトにする減築が既存戸建住宅に対して住宅・住環境の問題を解消するツールになるとの研究結果を...
震災から1年=大手住宅アンケート、エネルギーのベストミックス」提案活発化、家族の絆志向も
住宅産業新聞社は、東日本大震災発生以降の大手住宅メーカーの取り組みについてアンケートを行った。
それによると、福島第一原子力発電所の事故による電力不足など...
住友林業「住まい博2012」、安全・安心に高い関心、スマートハウス提案も
大阪・名古屋に続き、東京エリアでの住友林業の『住まい博2012』が、18日～19日に幕張メッセ(千葉市美浜区)で開催された。東日本大震災からまもなく1年という...
国交省が既存共同住宅の改修促進策を検討、2013年度予算要求に反映も
2012年02月13日 |
国土交通省は6日、高齢化の進展や大規模地震発生の危惧が高まる中で、既存マンションストックの修繕・改修などを進めるため「持続可能社会における既存共同住宅ストック...
木耐協動向調査、東日本大地震以降は耐震工事実施率が4割に上昇
耐震工事実施率が東日本大地震前の3割弱から4割に増加――。
日本木造住宅耐震補強事業者協同組合(木耐協、小野秀男理事長)が13日に発表した「木耐協耐震診断...
国交省、耐震改修補助を1戸80万円上限に、延べ床面積算定から変更
2012年01月18日 |
国土交通省は、来年度から戸建住宅の耐震改修への補助金限度額の算定方法を延床面積から1戸当たりの金額に簡略化する。
地方自治体が実施する耐震改修事業に国が補...
工務店サポートセンターが講習会開催を活発化、12年度は会員3千社へ
一般社団法人工務店サポートセンター(青木宏之理事長)は会員向けの講習・研修会の開催を活発化させる。
2月にかけ耐震診断改修施工指導者講習、バリアーフリー改...
