キーワード: 建築研究所
建研のエネ消費量ツール、<住宅系>通常版4万2千ユーザー
2018年11月22日
建築研究所は8日、建物の省エネ評価に関するツールである「エネルギー消費量計算プログラム」のうち住宅系通常版のページ利用者数が月に4万2千ユーザーに上っていることを紹介した。 住宅の省エネ設計を行う際に、複雑な設備の導入や自然風の利用といった地域特性を生かした柔軟な設計は...続きを読む
建築研究所、省エネ改修の新ガイドライン、設計や効果計算をしやすく
2017年11月13日
建築研究所は、住宅の省エネルギー改修の設計と評価について研究を進め、2018年1月末に省エネ改修の指針「自立循環型住宅への設計ガイドライン(改修版)」を建築環境・省エネルギー機構から発行する。現在、機構から出されている「既存住宅の省エネ改修ガイドライン」は主に工法について示され...続きを読む2×4協会、6階建て実験棟で報告会
2017年10月24日
日本ツーバイフォー建築協会(市川俊英会長)は12日、東京都港区の発明会館において「ツーバイフォー6階建て実験棟プロジェクト報告会」を開催した。
同協会は2016年3月、茨城県つくば市にある建築研究所の敷地内に2×4工法による6階建ての実大実験棟を建設。建築研究所との共同研究...続きを読む熊本地震「現行耐震基準は有効」 国交省は9月中に対応策発表
2016年09月20日
国土交通省と国立研究法人建築研究所は11日、最終回となる「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」の第3回会合を開いて最終的な報告書案について議論し、現行耐震基準制度の有効性を確認した。原因分析の報告書をまとめた後、国交省は9月中にも対応策を発表する。同省は対応策の案...続きを読む熊本地震分析委、新耐震木造が99棟倒壊、2000年以降も7棟に
2016年07月07日
国土交通省と国立研究法人建築研究所(建研)は6月30日、2回目となる「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」を開き、建築物被害に関する原因分析の報告を行った。特に被害の大きかった益城町の調査報告では、倒壊した木造住宅のうち1981年6月以降の新耐震基準で建築されたも...続きを読む熊本地震における建築物被害分析委員会、新耐震建物の被害中心に究明へ、耐震基準見直しの可能性も
2016年06月03日
国土交通省と国立研究法人建築研究所(建研)は5月26日、第1回目の「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」を開催した。今回の会合は主に被害状況の報告だったが、熊本地震では現行の耐震基準の建物も被害にあっており、今後、被害状況を精査し原因を究明していくとした。同委員会...続きを読むCLT協と2×4協、CLTと木造6階建ての実験棟完成、新たな木質空間を実現
2016年04月18日
日本CLT協会と日本ツーバイフォー建築協会は、国土交通省の補助を受けて国立研究開発法人建築研究所(茨城県つくば市)の敷地内にCLT2階て実験棟と2×4木造6階建て実験棟を竣工し、7日、関係者に向けて完成見学会を行った。
CLT実験棟では「CLTパネルの特質を生かした実験棟建...続きを読む建築物省エネ法で合同会議、17年度から建売の省エネトップランナー基準「H25年基準」の10%減へ
2015年09月17日
建築物エネルギー消費性能基準等ワーキンググループ(座長=川瀬貴晴千葉大大学院教授)と省エネルギー判断基準等小委員会(委員長=坂本雄三建築研究所理事長)は11日、2016年4月に予定する建築物省エネ法の施行に向けた合同会議を開催した。会議では、建売業者など住宅事業建築主が新築する...続きを読むHEAT20、平成26年度報告会「2020年を目指した住宅断熱外皮の方向」開催
2015年03月13日
2020年を見据えた住宅の高断熱化技術開発委員会(HEAT20、委員長:坂本雄三建築研究所理事長)は、25日に住宅金融支援機構「すまい・るホール」(東京都文京区)で平成26年度報告会を「2020年を目指した住宅断熱外皮の方向」をテーマに開催する。事前申込制で受講料は4500円(...続きを読む
建築研究所すまいづくり表彰 地域住宅賞を決定
2015年03月04日
建築研究所は、2014年度「建築研究所すまいづくり表彰 地域住宅賞」の受賞作品を公表した。地域住宅賞の「住宅部門」は59作品の中から「十津川村復興公営住宅」(応募者:十津川村長・更谷慈禧氏)が、「地域部門」は15作品の中から「Sharc金沢」(応募者:五位建築設計研究所・西川英...続きを読む
