建築研究所 | 住宅産業新聞

キーワード: 建築研究所

◎建築研究所、耐久性100年の実験=SDGs念頭に、再利用でいる廃材など環境負荷の抑制へ◎

試験期間100年という、リサイクルやSDGsを念頭に置いた建材の耐久性実験が行われている。実施しているのは建築研究所。リサイクル材を活用したコンクリート、鉄筋、建築仕上材を、実際に100年を目標に屋外にさらし、耐久性・使用安全性を確認する。耐久性を確認するには、装置を用いて実際...続きを読む

◎建築研究所、省エネ計算ツール公開=説明義務前に簡易計算容認で、集合住宅で入力項目を大幅削減、事業者の業務効率化に貢献◎

2021年4月から、改正建築物省エネ法のうち、建築主に対する省エネ基準適合の有無について説明義務が発生する。この改正を前に省エネ計算に不慣れな場合でも対応できる計算の仕組みが認められており、建築研究所では各種ツールなどを公開している。国総研などとともに開発したもの。簡易的な入力...続きを読む

◎建築研究所が水害対策を調査研究、「耐水化」コスト増でも修復費抑制に効果=増える水災害へ対応促す◎

建築研究所が、嵩上げや防水といった住宅の耐水化案における費用対効果、実際の住宅建築への適用可能性などの研究を進め、戸建住宅については、耐水化のコストを上回る被害額低減効果があるとの結果を導き出した。研究は、気候変動を受けて水災害による都市や建築物への被害が多大なものとなっている...続きを読む

建研のエネ消費量ツール、<住宅系>通常版4万2千ユーザー

建築研究所は8日、建物の省エネ評価に関するツールである「エネルギー消費量計算プログラム」のうち住宅系通常版のページ利用者数が月に4万2千ユーザーに上っていることを紹介した。 住宅の省エネ設計を行う際に、複雑な設備の導入や自然風の利用といった地域特性を生かした柔軟な設計は...続きを読む

木軸住宅の倒壊解析ソフト『ウォールスタット』に制震検証機能

全文公開中
倒壊シミュレーション過程 2018年1月下旬、木造軸組構法住宅の倒壊解析ソフト『wallstat(ウォールスタット)』に制震装置取付け後の検証ができる『バージョン4』が追加される。 『ウォールスタット』は国土交通省の研究機関である国土技術政策総合研究所(国総研)の主任研究官・中川貴文氏が開発したもの...続きを読む

建築研究所、省エネ改修の新ガイドライン、設計や効果計算をしやすく

建築研究所は、住宅の省エネルギー改修の設計と評価について研究を進め、2018年1月末に省エネ改修の指針「自立循環型住宅への設計ガイドライン(改修版)」を建築環境・省エネルギー機構から発行する。現在、機構から出されている「既存住宅の省エネ改修ガイドライン」は主に工法について示され...続きを読む

2×4協会、6階建て実験棟で報告会

日本ツーバイフォー建築協会(市川俊英会長)は12日、東京都港区の発明会館において「ツーバイフォー6階建て実験棟プロジェクト報告会」を開催した。 同協会は2016年3月、茨城県つくば市にある建築研究所の敷地内に2×4工法による6階建ての実大実験棟を建設。建築研究所との共同研究...続きを読む

熊本地震「現行耐震基準は有効」 国交省は9月中に対応策発表

国土交通省と国立研究法人建築研究所は11日、最終回となる「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」の第3回会合を開いて最終的な報告書案について議論し、現行耐震基準制度の有効性を確認した。原因分析の報告書をまとめた後、国交省は9月中にも対応策を発表する。同省は対応策の案...続きを読む

熊本地震分析委、新耐震木造が99棟倒壊、2000年以降も7棟に

国土交通省と国立研究法人建築研究所(建研)は6月30日、2回目となる「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」を開き、建築物被害に関する原因分析の報告を行った。特に被害の大きかった益城町の調査報告では、倒壊した木造住宅のうち1981年6月以降の新耐震基準で建築されたも...続きを読む

熊本地震における建築物被害分析委員会、新耐震建物の被害中心に究明へ、耐震基準見直しの可能性も

国土交通省と国立研究法人建築研究所(建研)は5月26日、第1回目の「熊本地震における建築物被害の原因分析を行う委員会」を開催した。今回の会合は主に被害状況の報告だったが、熊本地震では現行の耐震基準の建物も被害にあっており、今後、被害状況を精査し原因を究明していくとした。同委員会...続きを読む

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