キーワード: 液状化

アットホーム、〝地盤〟を調査前に可視化=「強さ」や「液状化リスク」など

アットホーム(東京都大田区、鶴森康史社長)は応用地質(東京都千代田区、成田賢社長)と共同で、地盤情報をわかりやすく可視化するサービス「地盤調査レポート」の提供...

札幌の液状化、谷埋め盛土エリアに集中=ジャパンホームシールドが独自の切土・盛土分布図作成し把握

ジャパンホームシールド(東京都墨田区、斉藤武司社長)は11日、報道関係者を対象に9月6日発生の北海道胆振東部地震の被害調査報告会を行った。 調査は主に...

ケイミュー「ルーガ」に引き合い、熊本地震で屋根材軽量化ニーズ、戸建て耐震性クローズアップで

4月の熊本地震以降、ケイミュー(大阪市中央区、野浦高義社長)の軽量厚型屋根材『ROOGA』(ルーガ)に注目が集まっている。 秀光ビルド(石川県加賀市、...

ジャパンホームシールド、CDP工法が性能証明取得、液状化対策の普及拡大へ

戸建住宅の地盤調査および建物検査を手がけるジャパンホームシールド(JHS、東京都墨田区、斉藤武司社長)と、地盤改良工事施工等を手がけるアートクレーン(静岡県伊...

WASC基礎地盤研究所 液状化対策のアンカーボルト商品化、7月「モードセルアンカーボルト」発売

WASC基礎地盤研究所(大阪府茨木市、高森洋代表)は7月をメドに、液状化で不同沈下した四号建築物の復旧工事を容易にする「モードセルアンカーボルト」の販売を首都...

ジャパンホームシールド、「土地情報レポートLite」期間限定無料提供開始

戸建住宅の地盤調査・建物検査を手掛けるジャパンホームシールド㈱(東京都墨田区代表取締役:斉藤武司)は地盤調査・解析実績が100万棟を突破したことを記念し、土地...

地盤ネット、エンドに向け事業PR本格化=液状化補償サービスを開始

地盤ネット(東京都中央区、山本強社長)はエンドユーザー向けのPRを本格化する。 当該地の地盤改良工事の必要性の程度や液状化リスクなどの情報が無料閲覧で...

兼松日産農林・グランダートユニオン、4月の施行視野に液状化判定サービス

兼松日産農林(東京都千代田区、高崎實社長)が運営する地盤改良技術サービス提供組織・グランダートユニオンは1月から、新開発の住宅地盤設計支援システム「e―soi...

国総研、液状化マップ作成支援ソフトを15年3月から提供

国土交通省国土技術政策総合研究所は4日、宅地の液状化マップ作成支援ソフトの開発に着手した。 2015年3月から国総研宅地防災のホームページで提供する予...

東京地裁の浦安液状化訴訟、住民側が敗訴

取得している低層分譲住宅が東日本大震災に起因する液状化現象の発生により被害を受けた千葉県浦安市の住民36人が原告となり、三井不動産および三井不動産レジデンシャ...

積水ハウス、戸建住宅用液状化対策で新工法

積水ハウスは、戸建住宅向けの液状化対策工法『SHEAD(シード)工法』を開発した。 土木やビル建築などの大規模工事において実績のある「格子状地盤改良」の技...

2020年度までに危険な密集地解消へ、国交省が首都直下地震対策

国土交通省は1日、首都直下地震対策計画を策定した。マグニチュード7クラスの首都直下型が発生した場合に震度6強(地盤が悪いところでは一部震度7)の揺れや6~8メ...

こんな記事も読まれています

住宅業界の話題(専門誌・メディアから)
JavaScriptをOnにしてください
この記事にも注目
JavaScriptをOnにしてください

最近の特集企画

最近の連載

住宅産業新聞社からのお知らせ

見本紙をダウンロード

ホームページから見本紙がダウンロードできます。定期購読や広告出稿を検討している方は、こちらからご確認ください。

ファイルサイズを小さくするため、見本紙では画像を圧縮しています。パケット通信料金定額制プランに加入していない携帯電話やスマートフォンなどを利用している方はご注意ください。

見本紙をダウンロードする
(ファイルサイズ:25MB)