2016年02月16日 |
戸建住宅の地盤調査および建物検査を手がけるジャパンホームシールド(JHS、東京都墨田区、斉藤武司社長)と、地盤改良工事施工等を手がけるアートクレーン(静岡県伊東市、山口喜廣社長)が共同で開発した、従来に比べ安価で、しかも小型の施工機で工事が行える戸建住宅向け地盤液状化対策「CDP(Compaction Drain Pile)工法」が、このほど日本建築総合試験所の「建築技術性能証明(GBRC性能証明第15―19号)」を取得した。JHSはこの新工法と不同沈下が発生しないという「品質保証」をセットにして、住宅会社向けに提案、販売する。また、新工法を共同開発した両社は、液状化対策の重要性の啓蒙および普及拡大を目指し、今月中に液状化対策技術を研究する協会「液状化対策技術振興会」(仮称)を設立、JHS内に事務局を設置し、今年度内に活動を開始する計画だ。
