キーワード: 地盤
旭化成Gと防災科研=地震発生時の建物被害を即時推定、東京23区から導入開始
2020年01月20日
旭化成(東京都千代田区、小堀秀毅社長)と旭化成ホームズ(同、川畑文俊社長)は8日、防災科学技術研究所(以下、防災科研)と共同で、地震発生時の建物の被害状況を即時推定する「IoT防災情報システム(ロングライフイージス)」の運用を2021年度中に開始すると発表した。 住宅の基礎...続きを読むアットホーム、〝地盤〟を調査前に可視化=「強さ」や「液状化リスク」など
2019年07月24日
アットホーム(東京都大田区、鶴森康史社長)は応用地質(東京都千代田区、成田賢社長)と共同で、地盤情報をわかりやすく可視化するサービス「地盤調査レポート」の提供を加盟店向けに始めた。サービスは小規模建築物を対象に、本来は実際の地盤調査で明らかになる地盤の状態を事前に推定し、わかり...続きを読む
三井ホーム=東京・三軒茶屋で木造特養ホーム竣工、大規模建築に新たな実績
2019年07月04日
三井ホーム(東京都新宿区、池田明社長)の大規模木造事業に、新たな実績が加わった。 同社は6月25日、東京・三軒茶屋で建築していた4階建ての特別養護老人ホームの竣工現場見学会を開催し、道路が狭く、戸建住宅が密集する都心でも、大規模な耐火木造建築物が可能だと示した。 木材...続きを読むWASC基礎地盤研究所が4月から大阪と埼玉で「基礎塾」を開催
2019年03月05日
WASC基礎地盤研究所(大阪府茨木市、高森洋社長)は4月16日から大阪、同月23日から埼玉において、実践的な住宅基礎地盤について学ぶことができる「第14回基礎塾」(住宅地盤行学実践道場)を開催する。同講座はこれまで、延べ1千人以上が受講している。...続きを読む
YAGENが安価で適正な地盤工法、「新E-S基礎工法」をビルダーなどに提供へ
2018年11月07日
地盤補強の「新E―S基礎工法」の特許ライセンスを取得しているYAGEN(東京都中央区、渡邉福太郎社長)は、これまでハウスメーカー、工務店、土壌改良会社に対して主にライセンスの販売を行ってきた前身の会社の技術を引き継ぎ、今後は設計から施工、施工後の地盤保証制度まで付与したビジネス...続きを読む
札幌の液状化、谷埋め盛土エリアに集中=ジャパンホームシールドが独自の切土・盛土分布図作成し把握
2018年10月18日
ジャパンホームシールド(東京都墨田区、斉藤武司社長)は11日、報道関係者を対象に9月6日発生の北海道胆振東部地震の被害調査報告会を行った。 調査は主に、戸建住宅地で地盤沈下や液状化被害が多数発生した札幌市の里塚1条地区と清田7条地区で目視調査を行ったのち、(1)液状化で...続きを読む
日本地盤協会がフォーラム
2017年10月17日
一般社団法人日本地盤協会(東京都台東区、片岡雅美代表理事)は5日、神奈川県箱根町の箱根湯本富士屋ホテルにおいて「第1回地盤フォーラム」を開催した。
席上、片岡代表理事は「2014年11月の協会設立以来、(1)商品の充実(2)販路の拡大を行ってきた」とし、商品の充実では(1)...続きを読む戸建住宅購入で気になる点、消費者と事業者で意識に「差」
2017年05月23日
住宅と地震の関係について、建築事業者が想定するよりも消費者の意識が高まっているようだ。 全国住宅技術品質協会がこのほど発表した「住宅に関する調査報告書」によると、直近1年間で地震に対する意識について、「かなり高まった」(28・0%)と「やや高まった」(40・6%)との回答が...続きを読む誰もが働きやすい環境と業績向上を目指す、会社や職種の枠を超え議論を重ねる3団体=じゅうたく小町、全国ブリリアント会、地盤工学会・男女共同参画ダイバーシティ委員会
2017年01月12日
女性も男性も誰もが活躍できる〝一億総活躍社会〟の実現を目指している日本。これまで男性社会と言われてきた建築業界においても、近年ではさまざまな現場、職域で女性の活躍がみられるようになってきた。しかし、その広がりや浸透はまだ十分とは言えないであろう。こうした中、住宅建築分野の女性た...続きを読むこの人に聞く=LIXIL住宅研究所・山中哲也常務取締役、リフォームパック「新築mitai」活用で生涯のお付き合いを
2016年11月11日
LIXIL住宅研究所(東京都江東区、今城幸社長)は、〝お家まるごと〟リフォームのパッケージ「新築mitai(みたい)」(※)を、同社が運営する住宅フランチャイズチェーン「アイフルホーム」「フィアスホーム」「GLホーム」の3ブランド共通のメニューとして今年4月以降順次、サービスを...続きを読む
