住宅産業新聞社は、東日本大震災発生以降の大手住宅メーカーの取り組みについてアンケートを行った。
それによると、福島第一原子力発電所の事故による電力不足などを背景にエネルギーへの関心が高まり、この1年間で太陽光発電や蓄電、HEMS(エネルギー管理システム)への取り組みが強まった。また、家庭用燃料電池の導入も踏まえ「エネルギーのベストミックス」提案も活発化してきた。さらに〝家族の絆〟志向などをベースにした、二世帯住宅や同居への関心に加え、耐震装置の搭載率が上昇していることも判明した。
エネルギー問題では、計画停電や電力不足を背景に、太陽光発電を軸として燃料電池や蓄電池への関心へとシフトされつつある。特に高額な蓄電池の搭載にあたり「大震災の発生と電力不足への対応のため、予定より早まったのは事実」(積水ハウス)という。
2012年3月8日付け1面から記事の一部を抜粋
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