震災から1年=大手住宅アンケート、エネルギーのベストミックス」提案活発化、家族の絆志向も | 住宅産業新聞

震災から1年=大手住宅アンケート、エネルギーのベストミックス」提案活発化、家族の絆志向も

住宅産業新聞社は、東日本大震災発生以降の大手住宅メーカーの取り組みについてアンケートを行った。

それによると、福島第一原子力発電所の事故による電力不足などを背景にエネルギーへの関心が高まり、この1年間で太陽光発電や蓄電、HEMS(エネルギー管理システム)への取り組みが強まった。また、家庭用燃料電池の導入も踏まえ「エネルギーのベストミックス」提案も活発化してきた。さらに〝家族の絆〟志向などをベースにした、二世帯住宅や同居への関心に加え、耐震装置の搭載率が上昇していることも判明した。

エネルギー問題では、計画停電や電力不足を背景に、太陽光発電を軸として燃料電池や蓄電池への関心へとシフトされつつある。特に高額な蓄電池の搭載にあたり「大震災の発生と電力不足への対応のため、予定より早まったのは事実」(積水ハウス)という。

2012年3月8日付け1面から記事の一部を抜粋
この記事の続きは本紙でご確認ください 【購読申込】

住宅業界の幅広いニュースをお届けします
定期購読のご案内
電子版で購読する
住宅産業新聞社からのお知らせ:弊社著作物の使用に関するお願い
2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

注目したいキーワード

あわせて読みたい

住宅業界の話題(外部サイト)
JavaScriptをOnにしてください
新型コロナウイルス関連の話題(外部サイト)
JavaScriptをOnにしてください
住宅・不動産のニュース(外部サイト)
JavaScriptをOnにしてください
JavaScriptをOnにしてください

最近の特集企画

最近の連載

住宅産業新聞社からのお知らせ

見本紙をダウンロード

ホームページから見本紙がダウンロードできます。定期購読や広告出稿を検討している方は、こちらからご確認ください。

ファイルサイズを小さくするため、見本紙では画像を圧縮しています。パケット通信料金定額制プランに加入していない携帯電話やスマートフォンなどを利用している方はご注意ください。

見本紙をダウンロードする
(ファイルサイズ:25MB)