キーワード: 太陽光発電

JPEA=PV施工技術者の認定制度、来年3月にも第1回試験

太陽光発電協会(JPEA)は、住宅用太陽光発電システム(PV)の施工品質の維持向上を目的に、『PV施工技術者制度』を立ち上げる。 同制度は「PV施工技術者...

桧家ホールディングスの9月注文住宅受注、8割増で過去最高棟数に

桧家ホールディングス(本社=埼玉県久喜市、近藤昭社長)傘下の注文住宅事業会社全7社の9月の総受注棟数が前年同月比81・8%増となり、単月で過去最高の受注棟数を...

LIXIL住研、パッシブなスマートハウス供給=卓越風を設計に反映

LIXIL住宅研究所(本社=東京都江東区、今城幸社長)は1日、傘下の3FC(アイフルホーム・フィアスホーム・GLホーム)でスマートハウス商品のラインアップ化を...

省エネ基準見直し案と低炭素住宅認定基準案を公表し意見募集

国土交通省は9日、住宅の省エネ基準見直し案と低炭素建築物の認定基準案を公表し、意見募集を開始した。省エネ基準見直し案では、住宅と建築物の省エネ性能を同じ基準で...

2020年度に創エネ住宅が11年度の3倍以上に、富士経済が予測

(株)富士経済は20日、住宅分野のエネルギー設備採用動向を公表した。それによると、太陽光発電システムと家庭用コージェネレーションシステムを併設した「創エネ住宅...

セキスイハイム、全国に「スマートハイムシティ」分譲、13年度までに2500区画

積水化学工業住宅カンパニーは、独自のスマートハウス仕様住宅による分譲地『スマートハイムシティ』の全国展開に乗り出す。 太陽光発電(PV)と蓄電池、HEMS...

東栄住宅、大工職社員化やリアルサイズモデルハウス開設など新施策

東栄住宅(本社=東京都西東京市、西野弘社長)は14日の2013年1月期第2四半期決算説明会で、(1)一定数の大工職を社員化(2)請負注文事業のクロージング力強...

東栄住宅、9月上棟分から太陽光発電を搭載=光熱費低減ニーズに対応で

東栄住宅(本社=東京都西東京市、西野弘社長)は同社が建売分譲住宅を供給している全エリアで、扱い戸数など特定条件に該当する分譲物件を対象に、9月上棟分から太陽光...

家電各社、事業再編や部門間連携でスマートハウス関連事業に注力

家電メーカーが、スマートハウス関連事業に力を入れる。事業再編や部門間の連携を進めることで、全体最適(スマート)化を実現。さまざまな省・創エネ機器を揃える総合家...

国土交通省のゼロエネ補助事業、採択は1320戸=「太陽光が結果左右」と不満の声も

国土交通省は10日、2012年度住宅のゼロ・エネルギー化推進事業の採択結果を発表した。 応募は2701事業者から1万4728戸、採択は1320事業者・13...

年内に住宅・建築物の省エネ基準を見直し

省エネ基準を13年ぶりに見直す。住宅・建築物の省エネ性能について太陽光発電などの創エネや設備の省エネを統一的に評価できるよう省エネ基準を年内にも改正。石油、天...

積水化学工業住宅C、賃貸のPVを大容量化=「BIGソーラー」提案

積水化学工業住宅カンパニーは、太陽光発電(PV)システム搭載賃貸住宅に関し、大容量化への取り組みを強める。「再生可能エネルギーの固定買取制度」の活用で、オーナ...

こんな記事も読まれています

最近の特集企画

最近の連載

住宅産業新聞社からのお知らせ

見本紙をダウンロード

ホームページから見本紙がダウンロードできます。定期購読や広告出稿を検討している方は、こちらからご確認ください。

ファイルサイズを小さくするため、見本紙では画像を圧縮しています。パケット通信料金定額制プランに加入していない携帯電話やスマートフォンなどを利用している方はご注意ください。

見本紙をダウンロードする
(ファイルサイズ:25MB)