キーワード: 省エネ基準

エコ住宅、エコ家電、エコカーを一堂に、住宅展示場で体験イベント=東京・渋谷で「COOL CHOICE CITY」

環境省が行っている「COOL CHOICE」のコンセプトをわかりやすく伝え、エコ住宅、エコカー、エコ家電などを体験できるイベント「COOL CHOICE CI...

三協アルミ社、改正省エネ基準対応へ高機能複合サッシ

三協立山・三協アルミ社は、住宅用サッシの基幹商品となる、新アルミ樹脂複合ハイスペックサッシ『アルジオ』シリーズを開発し、現行の『マディオJ』の後継商品として1...

イエタス、省エネサポート事業の扱いが大幅増=「平成25年省エネ基準」完全施行で

環境変化を反映し、外皮計算などの省エネサポート業務が大幅に増加――。住宅関連の各種申請サポートを行うイエタス(東京都千代田区、岡田慎一代表)の業務で、外皮計算...

戸建て省エネ基準義務化へ中小支援も

4日の衆議院本会議で、一定規模以上の建築物に対する建築物エネルギー消費性能(省エネ性能)基準適合などを義務化する「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律...

石膏ボード工業会、講演会で改正省エネ基準を解説

一般社団法人石膏ボード工業会は2014年度の講演会を開催、建材商社・メーカーが参加した。石膏ボード業界の概況やJIS改訂内容の説明の後、住宅金融支援機構による...

K-engine、「改正省エネ基準の自動判定システム」の提供を開始

K-engine(ケイエンジン、喜久川政樹社長)は、改正省エネルギー基準(通称、平成25年省エネ基準)の適合性を建築図面から自動的に計算して判定する機能「改正...

アイフルホーム岐阜南店 30周年記念商品新モデルハウスオープン

LIXIL住宅研究所アイフルホームカンパニー(東京都江東区、今城幸社長)のFC加盟店・アイフルホーム岐阜南店は21日、岐阜県岐阜市宇佐南三丁目の宇佐展示場で、...

2014年度省エネ大賞、部品企業が大半占める=給湯器や断熱材、窓など

一般財団法人省エネルギーセンターは、2014年度省エネ大賞の受賞者を決定した。 同賞は毎回、住宅部品関連企業が多数受賞しているが、今回もルームエアコン...

社整審建築分科会、省エネ義務化を答申「大規模非住宅、非適合は建築不許可」

社会資本整備審議会建築分科会は16日、2020年度までに新築住宅・建築物への省エネ基準適合義務化を示した「今度の住宅・建築物の省エネルギー対策のあり方について...

益田建設、ハイブリッドユニット工法の見学会・説明会を開催へ

益田建設(埼玉県八潮市、益田修一代表)は2015年春に供給開始を予定している会員制工務店支援システム「ハイブリッドユニット工法」の上棟見学会および工法説明会を...

適合義務化で省エネ分野でも既存不適格物件、住生活月間シンポでエネパス協の今泉氏が指摘=既存住宅の95%

埼玉県住まいづくり協議会(風間健会長)は17日の住生活月間シンポジウムで、日本エネルギーパス協会代表理事の今泉大爾氏による講演「人口減少でトレンドが変わった?...

国交省が義務化向けた省エネ対策具体化、12月に骨子案

太田昭宏国土交通大臣は27日、社会資本整備審議会に「今後の住宅・建築物の省エネルギー対策のあり方について」を諮問し、同審議会建築分科会建築環境部会で審議が始ま...

住団連が制度調査、「長期優良」85%が認定取得

一般社団法人住宅生産団体連合会は、住宅生産事業者における『住宅性能表示制度等取組実態調査』報告をまとめた。 それによると、住宅性能表示制度については事...

建築技術支援協会、長期優良住宅化リフォームなどWeb講座開始

NPO建築技術支援協会は8日、「ホームビルダー実務向上Webセミナー2014」の第1クールの講座として、住宅価値創造研究所の永元博所長が講師の『長期優良住宅化...

国土交通省、中小向け住宅ゼロエネ化補助を15年度も継続検討

国土交通省は、中小工務店に対して住宅のゼロエネ化を支援する「住宅のゼロ・エネルギー化推進事業」を2015年度も継続する方向で検討に入った。 同事業は、...

益田建設、高精度・短工期「ハイブリッドユニット工法」開発

益田建設(埼玉県八潮市、益田修一代表)は木造軸組工法と2×4工法の特徴を組み合わせた金物工法「ハイブリッドユニット工法」を開発、会員制の工務店支援システムとし...

アキュラホーム新ブランド「住みごこちのいい家」

アキュラホーム(東京都新宿区、宮沢俊哉代表)は4月末、注文戸建ブランドを従来の「OPTIS」から「住みごこちのいい家」に切り替えた。 厳しさが予想され...

エースホーム、トライアル加盟制度導入=固定費下げ敷居低く

住宅フランチャイズ事業を行うエースホーム(東京都新宿区、押谷敏樹代表)は今期、空白エリアを中心に10店舗の新規出店を目指す。また固定費が通常より低いトライアル...

寒冷地のログ建築、平成25年基準対応に課題=芳賀沼会長が懸念、ログ協が対応策検討

日本ログハウス協会は9日、2014年度通常総会を行い今年度の事業計画を決めた。 今年度事業における主な技術的取り組みは、(1)2020年の省エネ義務化...

中小工務店、2020年省エネ義務化を6割が認知、国交省が業界団体通じ調査

国土交通省は26日、団体に加盟する中小工務店や大工などを対象にした「中小工務店・大工業界の取り組み状況に関する調査」結果を公表した。 それによると、202...

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