キーワード: 意識調査
子育て世代の8割が住宅購入検討、理想の住み替え先6割が郊外
 子育て世代の約8割が住宅購入を検討。物件選びは男性が「適正価格」、女性が「日照や風通し」を重視する──。三井不動産リアルティが実施した『子育て世代の〝住みかえ〟に関する意識調査』の結果。理想の住み替え先の6割が「郊外」と回答している。  対象は首都圏在住の男女で、未就学の子ど...続きを読む
全宅連「一人暮らしに関する意識調査」、希望家賃4~5万円トップと下方シフト
 全国宅地建物取罷業協会連合会と全国宅地建物取引業保証協会はこのほど、「一人暮らしに関する意識調査」を公表した。それによると、一人暮らしの家賃の希望額で最も多いのは「4~5万円」(37・9%)で、前回(2011年3月)調査と比べて1・5倍も伸びた。前回は、男性でトップだった「5~...続きを読む
首都圏シニアは住み替えも”都市”、三井不動産販売が調査
 首都圏シニア世代のセカンドライフは田舎よりも都会――。  三井不動産販売は、定年退職後のセカンドライフを検討している首都圏の持ち家に住むシニア世代に住み替えに関する意識調査を実施した。それによると、理想の住み替え先は都会が75・6%を占め、住み慣れた環境の中で利便性を高める住...続きを読む
震災で地震対策を重要視傾向、ワンダーグリーンPR事務局調査
 ワンダーグリーンプロジェクトPR事務局は、このほど震災後の住宅購入の意識調査結果を公表した。  それによると、震災後の住宅購入条件が変化したとの回答が58・4%に達し、東日本大震災の影響を反映した結果となった。選び方が変わった約6割の人を対象に、変わった点を質問したところ最も...続きを読む
民間による住宅に関する意識調査、震災後に耐震や地盤、省エネ・創エネ重視に=野村不動産アーバンネット
 東日本大震災後の住宅購入意欲に7割以上が変化はないが、地盤と耐震性などを重視する傾向に――。野村不動産アーバンネットが7月上旬に不動産情報サイト「ノムコム」会員を対象にした調査によると、震災後の住宅購入意欲について「特に変化はない」が74・2%だった一方、「変化があった」が25...続きを読む
パナ電工が震災後の電気と節電の意識調査、「過度な節電はつらい」過半数に
 パナソニック電工は、東日本大震災以降の電気への関心と節電に関する意識調査を行った。  同調査によると、電力不足の長期化に関しては7割以上の人が不安感を持っており、約9割の人が節電に積極的な一方で、「自分の家庭でも節電はしたいけれど、度を過ぎた節電を強いられるのはつらい」と、過...続きを読む
住宅の居住志向・購買等に関する意識調査
 (社)全国宅地建物取引業協会連合会と(社)全国宅地建物取引業保証協会はこのほど、「住宅の居住志向及び購買等に関する意識調査」の結果を公表した。  それによると、不動産が「買い時と思う」が31・5%、「買い時と思わない」が21・9%となり、買い時が前年度と比べて0・6ポイントと...続きを読む
親世代のリバース・モーゲージ認知度は5割以上、東京スター銀行が調査
 60歳代の親世代は、自分のために財産を使い切ると7割以上が答え、リバース・モーゲージの認知度も過半数を超えていることが、東京スター銀行の調査でわかった。調査は「親世代の資産に関する意識調査」で、60歳代の親世代と30~40歳代の子世代に対しインターネットでアンケートを行ったもの...続きを読む
金銭的余裕に関係なく住宅ローン繰上返済希望が8割以上、東京スター銀行が調査
 東京スター銀行が20代から40代の住宅ローン保有者1487人を対象に行った「住宅ローンに関する意識調査」によると、42・6%が「繰上返済の経験がある」と回答。85・7%が「金銭的余裕の有無に関わらず繰上返済を望んでいる」と住宅ローン利用者の繰上返済に対する高いニーズを裏付ける結...続きを読む
有料老人ホーム入居は男性より女性が前向き、オリックス・リビングが意識調査
有料老人ホーム・高齢者住宅を運営するオリックス・リビング(本社・東京都港区)は、11日の「介護の日」に合わせて全国 40歳代以上の男女に介護に関する意識調査を実施した。それによると、有料老人ホームへの入居希望は女性がトップで、男性は自宅で配偶者による介護がトップと差が出た。さらに...続きを読む

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