記事の分類： インタビュー
トヨタホーム島川誠一郎取締役、マンション年間販売戸数300戸態勢へ
2014年07月31日 |
トヨタホームの島川誠一郎取締役(都市開発部・法人営業部担当・東京支社副支社長)は、今後のマンション事業の強化にあたって(1)資産価値の維持(2)バリューチェーン化での総合展開――を主眼に展開していく方針を示した。
地価の上昇や建築コストの急騰を受けて、事業環境は厳しいも...続きを読む
山科忠トヨタH社長、工業化住宅への「こだわり」捨てず
2014年07月22日 |
トヨタホームの山科忠社長は、住宅産業新聞のインタビューに応じ「今後の収益性向上には多角化が必要だが、戸建ての工業化住宅へのこだわりは捨てない」との認識を示した。
そのうえで、技術畑出身のトップとして「住宅は、建てるお客さんにとって大きな夢であり、その実現へ向けてトヨタ自...続きを読む
ヤマダS×Lの松田社長、人材育成目指し社員教育徹底
2014年06月19日 |
ヤマダ・エスバイエルホームの松田佳紀社長は、住宅産業新聞のインタビューに応え、2014年度に最大の課題と位置付ける営業力の再構築に取り組む方針を示した。
消費税率アップに伴う駆け込み受注増に対し、施工スケジュール管理が徹底されず、「期ずれ」(前期中に引き渡せない)を起こ...続きを読む
「トップに聞く」=日本住宅パネル工業協同組合の吉川悟理事長、被災地の災害復興公営住宅建設が本格化へ
2014年06月03日 |
日本住宅パネル工業協同組合は被災地復興事業の本格化にあたり、全国中小建築工事業団体連合会に大工職提供の協力要請を行った。
被災地で手がけようとしている災害復興公営住宅の室内造作工事の仕事量をこなす、大工職不足が予想されるためだ。組合は北海道南西沖地震や阪神淡路大震災などでも...続きを読む
市場に挑む=億田正則大建工業社長、新築に左右されない体制へ
2014年05月08日 |
地元・近江商人の言葉『三方よし(売り手良し・買い手良し・世間良し)』を座右の銘に持ち、これを「CSRそのもの」と現代風に解釈する滋賀県出身の億田正則大建工業社長。
消費者目線に重点を置き、新設住宅の動向に影響されにくい経営体制への移行を進める。営業畑を歩み続けた億田新社...続きを読む
「トップに聞く」=桧家ホールディングスの近藤昭社長、消費増税10%後の市場は状況厳しく
2014年05月08日 |
桧家ホールディングスは5月、現在は傘下の事業会社桧家住宅と同じ埼玉県久喜市の本店所在地を、東京・丸の内へ移転する。
M&Aによる営業エリアおよび事業領域拡大への対応で、持株会社としての独立性と統轄機能を強めることが目的。日本を代表する企業の本社がひしめく丸の内に拠点を構える...続きを読む
市場に挑む=喜多村円TOTO社長、ものづくりの原点を大切に
2014年04月21日 |
TOTOの商品は20年、30年と使われて、一生に1度か2度、購入するようなもの。母から子へ「次に買うならTOTO」と言われるような商品を作り続けなければならない。「『良品の供給』と『需要家の満足』」という、ものづくりの原点を大切に10年後、20年後を見据えた経営をする――。
...続きを読む
アールシーコアのBESS事業、拠点展示場年内に6ヵ所増=「増加で相乗効果」と
2014年02月18日 |
FC販社と共にスローライフテイストの戸建木造住宅「BESSブランド」を扱うアールシーコア(本社=東京都渋谷区、二木浩三社長)の中期5ヵ年経営計画の進ちょくが順調だ。
2017年3月までの達成を目指す「全国で単独展示場全50拠点」が、相次ぐ販社加盟で前倒ししそうだ。2014年...続きを読む
太田国交大臣「住宅政策を語る」、ローン減税や現金給付で駆け込み相当緩和と
2014年01月17日 |
太田昭宏国土交通大臣は、2014年の年頭にあたって専門紙記者団との会見に応じた。4月に8%に上がる消費税の住宅市場に対する影響については、住宅ローン減税の拡充や「すまい給付金」(現金給付)により、駆け込み・反動減を「相当緩和できた」と強調。さらに、消費税10%への引き上げは景気...続きを読む
住友林業、女性目線開発プロジェクト本格始動、継続的な商品・部材開発へ、サービスなどソフト提案も
2014年01月16日 |
住友林業の『女性目線開発プロジェクト』。女性による組織横断型のプロジェクトで、昨年3月の発足当初は住宅事業本部主体だったが、同10月の本格始動にあたり他部門や各支店のメンバーを加え総勢36人の大所帯となった。
継続的に女性の視点を生かした商品や部材の開発、サービスなどソフト...続きを読む
