キーワード: 意識調査
セキスイハイムとJKK調査、ZEH化は消費電力削減で
 ZEH(ネット・ゼロエネルギー住宅)実現は消費電力の差が大きく、特に暖房時の省エネ行動がカギ。7割は節電意識があるが、実践が伴わない「意識と行動のギャップ」のケースも約3分の1あり、「省エネに効果的な行動」啓発が必要──。  積水化学工業住宅カンパニーと、同社グループの住...続きを読む
首都直下など巨大地震への意識調査アンケート、不安最多は「家族の安否」
 エンドユーザー向けのマンション情報サイト「マンション・ラボ」(運営会社=つなぐネットコミュニケーションズ)は8月中旬、マンションに住む同ラボ会員を対象とした『首都直下地震、南海トラフ地震などの巨大地震に対する意識調査』の結果を公表した。  調査の設問および当該設問に対する...続きを読む
戸建て志向が過去最低に=土地問題に関する国民の意識調査
 戸建て志向が7割を下回り過去最低に――。  国土交通省がこのほど公表した「平成25年度土地問題に関する国民の意識調査」によると、今後望ましい住宅形態について「一戸建て」との回答が67・1%となり、前年度より4・2ポイント低下し、1995年度に同項目の調査を開始してから最低...続きを読む
高齢期に住みたいのは持ち家、サ高住も1割弱=高齢社会白書
 内閣府がこのほど公表した高齢社会白書によると、35歳から64歳までの男女を対象に行った『高齢期に向けた「備え」に関する意識調査』の結果、高齢期に住みたい居住形態は「持家(一戸建て)」が62・2%と最も多く、次いで「持家(集合住宅)」の13・0%となり7割以上が持ち家を希望してい...続きを読む
少子化社会対策白書、理想の家族の住まい方は半数以上が祖父母と近居・同居
 政府は17日、「少子化の状況及び少子化への対処施策の概況」(少子化社会対策白書)を閣議決定した。  家族と地域における子育てに関する意識調査によると、家族の住まい方として、半数以上が祖父母と近居・同居を理想としていることがわかった。  特に、祖父母と近居(31・8%...続きを読む
野村不アーバンネット、投資不動産の買い時感6割に、1年前より減少
 野村不動産アーバンネットはこのほど、不動産投資に関する意識調査を公表した。  それよると、投資用物件の買い時感は「買い時だと思う」「間もなく買い時が来と思う」を合わせると58・6%で約6割が買い時と回答したが、「買い時だと思う」は1年前の前回調査よりは15・7ポイント減少...続きを読む
「住宅購入計画に消費増税影響」に5割強が回答、セルコホームが4月下旬にアンケート調査
 セルコホーム(宮城県仙台市、新本恭雄代表)は5月下旬、「消費増税と住宅購入に関する意識調査」の結果を公表した。  調査はインターネット形式で4月23日から同30日の期間行い、3年以内に住宅を購入した376人、現在住宅購入の意向がある1699人(買い替え意向者含む)の約2千...続きを読む
部屋探しの重要点は賃料・交通の便・セキュリティ、一人暮らしに関する意識調査
 公益社団法人全国宅地建物取引業協会連合会は4月23日、「一人暮らしに関する意識調査」結果を公表した。  それによると、部屋探し条件の重要ポイントは賃料(29・3%)、交通の便(18・6%)、セキュリティ(11・2%)の順だった。条件面で最も重視される賃料は、家賃の希望額におい...続きを読む
賃貸防犯に対する女性の意識、防犯性の不満は3割以上=建研が調査報告
 独立行政法人建築研究所はこのほど、「賃貸集合住宅の防犯に対する女性の意識調査報告書」を公表した。  防犯性に対する満足度は、共用部分及び専用部分の防犯性に「不満」「多少不満」という回答者は、3割以上に及んでいる。特に低層居住者は4割程度が何らかの不満を持ち、中高層居住者の2割...続きを読む
イエノミカタPJが家族意識調査、意見調整話し合いで
 注文住宅の建築にあたって、情報収集や依頼先の決定などは夫が主導するが、妻には「こだわり」も――。  大手住宅メーカー9社による「イエノミカタプロジェクト」がまとめた『住宅建築時の家族のコミュニケーションに関する共同意識調査』の結果で、ハード面にこだわる夫とソフト面にこだわる妻...続きを読む

最近の記事一覧

見本紙をダウンロード

 ホームページから見本紙がダウンロードできます。定期購読や広告出稿を検討している方は、こちらからご確認ください。新聞の画像をクリックするとPDFファイルが開きます。

 ファイルサイズが大きいので、パケット通信料金定額制プランに加入していない携帯電話やスマートフォンなどを利用している方はご注意ください。

 見本紙をダウンロードする
(ファイルサイズ:10メガバイト)