関心度は、「大いに関心がある」24・3%、「少しは関心がある」55・7%で、合計すると80・0%が何らかの関心を示した。東日本大震災による電力不足や計画停電、電気料金の値上がりなど、エネルギーへの関心が背景としている。
そのポイントは「家庭消費電力の大半を自家発電できる」(75・3%)や「余った電気を売電できる」(72・2%)が高い支持を得た。反面、最適管理による節電効果、「見える化」による省エネ対策、CO2排出抑制、などの項目はいずれも3割を切った。
太陽光は必須アイテムに
スマートハウスを構成する5つのアイテムについての認知率・関心率・導入(利用)意向率は、太陽光発電システムは認知率(95・7%)、関心率(79・5%)、導入意向率(57・9%)といずれも高く、住宅建築時の必須アイテムとなりつつあるようだ。
家庭用燃料電池は、認知・関心・導入意向率ともに太陽光に次いで高く、前回調査に対しても大幅にアップしている。家庭用蓄電池も燃料電池に近い率だが、前回比ではポイントが低下していることがわかった。
HEMSは、認知・関心率は4割程度あるが、導入意向が約2割にすぎない。また、EV・PHV用の充電装置は7割以上が認知しているが、導入意向は2割に届いていない。
スマートハウス化にあたって検討可能な自己負担額は、「100万円～200万円未満」29・3%でトップ。次いで「100万円未満」が27・0%、「200万円～300万円未満」11・8%の順となった。
一方で、「自己負担をしてまで導入したいとは思わない」との回答は8・4%だったが、「わからない」も19・9%と一定数を占めている。
自己負担額の回答者に導入費用への考え方を聞いたところ、「月々の電気代が安くなることで結果的に得になる」(78・2%)が最多。以下、「売電ができることで結果的に得になる」(51・7%)、「災害時などのリスクを考えた場合には必要」(41・3%)の順となった。
