燃料電池 | 住宅産業新聞 | Page 5

キーワード: 燃料電池

旭化成ホームズが住宅事業40周年記念の二世帯住宅、世帯間で電気と熱を融通

旭化成ホームズは、住宅事業開始40周年記念商品となる二世帯住宅『ヘーベルハウス&Nico(アンド・ニコ)』を開発し、4月28日から販売する。太陽光発電システムと燃料電池「エネファーム」で作った電気と熱を両世帯間で融通する「エネルギーシェアシステム」を搭載。さらに、二世帯住宅のト...続きを読む

旭化成ホームズ、エネルギーシェアシステムで光熱費とCO2ゼロ実現へ

旭化成ホームズは、東京ガス・大阪ガスと共同で、二世帯住宅向け『エネルギーシェアシステム』を開発した。家庭用燃料電池「エネファーム」と太陽電池(PV)での電気と熱を融通し、光熱費ゼロとCO2排出量の差し引きゼロを実現する。分散型エネルギーシステムの普及拡大を通じて、快適で環境に優...続きを読む

戸建住宅商品相次ぐ、光熱費収支ゼロや家族の絆など、30歳代一次取得層向けに

30歳代を中心とした一次取得層向けの戸建住宅の商品化が相次ぐ。 パナホームは、光熱費収支ゼロを可能にする大型パネル構造の戸建住宅『カサート・ファミオ』を発売。建物の気密・断熱性能とともに、太陽光発電システムやエコキュート、家庭用燃料電池エネファームによる創エネ・省エネ設備に...続きを読む

積水ハウス12年度受注1兆7千億円超計画、戸建「GF」率80%に

積水ハウスの2012年度の受注計画がまとまった。それによると、連結ベースで前期比8・3%増の1兆7080億円の受注金額を見込む。「戸建住宅事業」と「分譲住宅事業」がプラスに転じるほか、好調な「リフォーム事業」も二ケタアップ。柱と位置づける『グリーンファースト(GF)戦略』におい...続きを読む

東日本大震災から1年=スマートハウスの商品化が加速

11日で東日本大震災発生から1年。住宅産業新聞社では、主要住宅企業の1年間についてのアンケートを実施した。震災による影響として、商品開発の方向性に変化はないが、スマートハウスの発売が加速されたほか、資材調達の分散化への取り組みが強まった。また、耐震への関心の高さは全国的なのに対し...続きを読む

積水ハウスの茨城の分譲地、分譲区画すべて「グリーンファースト」、10棟は蓄電池搭載で

積水ハウスは、分譲地『スマートコモンステージけやき平』(茨城県古河市)の全67区画の販売を開始した。 全ての区画に建築する住宅は、環境配慮住宅『グリーンファースト』。太陽電池と燃料電池を備えた「ダブル発電」とし、電気自動車(EV)用コンセントも装備する。さらに、分譲住宅のう...続きを読む

震災から1年=大手住宅アンケート、エネルギーのベストミックス」提案活発化、家族の絆志向も

住宅産業新聞社は、東日本大震災発生以降の大手住宅メーカーの取り組みについてアンケートを行った。 それによると、福島第一原子力発電所の事故による電力不足などを背景にエネルギーへの関心が高まり、この1年間で太陽光発電や蓄電、HEMS(エネルギー管理システム)への取り組みが強まっ...続きを読む

大手住宅10~12月受注、金額で7社中5社がプラスに、伸び率では上期下回る

大手住宅3月期企業の2011年度第3四半期(11年10月~12月)住宅受注実績は、公表している7社中5社が金額ベースで前年同期実績を上回った。その一方で、プラスの5社について上半期(4月~9月)実績と比べ、建築請負や戸建注文事業で伸び率が鈍化。さらに、棟・戸数を公表している4社...続きを読む

IBECのLCCM住宅の第1号、大阪ガスと積水ハウスの実験住宅で

大阪ガスが積水ハウスと共同で行っている実証実験住宅『スマートエネルギーハウス』が、(財)建築環境・省エネルギー機構(IBEC)の「ライフサイクルカーボンマイナス(LCCM)住宅」の認定第1号となった。CASBEE戸建評価認証制度での評価に基づき認定を行うもので、今回は「LCCM...続きを読む

戸建て大手6社、国内クレジットで環境貢献

太陽光や燃料電池など環境設備の搭載住宅が削減したCO2について、「国内クレジット」化し環境貢献に役立てようという動きが強まる。 これまでに戸建住宅の大手企業6社が、経済産業省の事業承認(プログラム型排出削減事業)済み。7社目となる旭化成ホームズも事業計画を策定し申請中で、承...続きを読む

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