2035年の大工人口=各都道府県で大幅減、軒並み40～60%減、住宅建築投資額に影響も

建設経済研究所(RICE)は、大工の将来人数を都道府県別に予測した。

各都道府県とも、2020年に比べて15年後の35年には、およそ40～60%の大幅減となる結果となった。

このまま大工人数が減少していくままでは、将来的に市場の需要を満たせず、住宅建築への投資額に影響を及ぼすことになる。

ただ、人口減少の中でも大工以外の建設業の職種分類では、地域によって増加が見込まれるものもある。RICEは、それぞれの実情に応じた対応や生産性向上などを提案している。