大手住宅メーカーが供給した戸建住宅の棟単価は、集計した8社のうち半数超の5社が下落するなど、依然として低下基調にあることがわかった。

2011年3月期(積水ハウスは1月期)中間決算に基づき、住宅産業新聞社で集計した。平均床面積も、大和ハウス工業を除く7社がマイナスとなるなど、敷地の縮小化も顕著となっている。反面、建替比率は4社が上昇しており、建替層の落ち込みに歯止めがかかりそうな気配もある。

2010年11月24日付け1面から抜粋