2011年度の大手6社の棟単価・床面積、付加価値設備で前期実績上回る

2011年度の大手住宅メーカーの戸建住宅平均単価は、集計した8社中6社が前期実績を上回った。残る2社も1%以下のわずかなマイナスにとどまっている。また、中間期の実績に対しては8社すべてが上回るなど、下期に入り1棟あたりの価格は上昇基調。反面、平均床面積は5社がダウンしており、単価アップは太陽光やエネファームといった高付加価値設備の採用増が貢献したもよう。

一方で、床面積の減少基調については、前期より下落幅に圧縮傾向がみられ、落ち着きを取り戻しつつある。

平均単価が上昇した企業数は、11年度と前年の10年度は同じ6社。だが、伸び率では11年度の方が高い。10年度の場合、最も高かった伸び率は大和ハウス工業のプラス2・5%で、次いで積水ハウスの1・8%アップ。マイナスについては2%台以下だった。

これが11年度には、住友林業のプラス5・1%を筆頭に、積水ハウス(4・4%)や三井ホーム(3・9%)、大和ハウス(2・8%)など軒並み高い伸び。逆に、マイナス幅は1%以下となるなど、状況に好転がみえる。

2012年5月31日付け1面から記事の一部を抜粋
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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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