大成建設ハウジングが震災後の住まい調査、「二世帯」に高い関心 | 住宅産業新聞

大成建設ハウジングが震災後の住まい調査、「二世帯」に高い関心

東日本大震災を経て、二世帯同居の検討者は4割強──。大成建設ハウジングが行った『住まいに関する意識調査』の結果で、震災を経て〝家族の絆〟を重視する傾向が強まっていることの現れとした。また、住まいで最も重視する性能は「耐震」となっている。
調査は、大震災以降に結婚し住宅購入を検討している男女300人に対して実施。それによると、震災を経て「二世帯同居したいと思った(今後も二世帯同居したいと思った)」14・6%、「どちらかといえば思った(今後も)」27・4%で、合計で4割を超える(42・0%)層が支持した。

2013年8月29日付け2面から記事の一部を抜粋
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2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

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