石膏ボード工業会(東京都港区、須藤永作会長)の須藤会長はは10日、記者懇談会の中で2022年の石膏ボード出荷量に対する評価として、貸家と戸建分譲に下支えされ前年比0・5%増とほぼ前年横ばいの4・6億平方メートルで着地したものの、床面積の広い持ち家の不調が特に負の影響を与えた――との認識を示した。

そして床面積減で「われわれ素材メーカーが生産・販売する材料の使用量が減り、売上げ減につながる」と懸念を示した。