木住協会員、次世代省エネ建築が42・6% | 住宅産業新聞

木住協会員、次世代省エネ建築が42・6%

(社)日本木造住宅産業協会(矢野龍会長)がこのほどまとめた「2008年度 木住協自主統計調査」によると、昨年度に会員企業が建築した全住宅に占める、同次世代省エネ基準適合住宅の比率は、2007年度比6・7ポイント増の42・6%となった。同適合住宅のシェアが高い地域は、順に、北海道59・4%、近畿58・3%、東北51・1%――などとなっている。

住宅産業新聞社からのお知らせ:弊社著作物の使用に関するお願い
2018年12月25日 住宅産業新聞社 編集部

注目したいキーワード

あわせて読みたい

住宅業界の話題(外部サイト)
JavaScriptをOnにしてください
新型コロナウイルス関連の話題(外部サイト)
JavaScriptをOnにしてください
住宅・不動産のニュース(外部サイト)
JavaScriptをOnにしてください
JavaScriptをOnにしてください

最近の特集企画

最近の連載

住宅産業新聞社からのお知らせ

見本紙をダウンロード

ホームページから見本紙がダウンロードできます。定期購読や広告出稿を検討している方は、こちらからご確認ください。

ファイルサイズを小さくするため、見本紙では画像を圧縮しています。パケット通信料金定額制プランに加入していない携帯電話やスマートフォンなどを利用している方はご注意ください。

見本紙をダウンロードする
(ファイルサイズ:25MB)