細田工務店(本社=東京都杉並区、今村民夫社長)のレポート「首都圏の戸建分譲団地 供給動向2008年度」で、関東の1都4県(東京、神奈川、埼玉、千葉、茨城)で販売中の戸建て分譲の総在庫数が、3月末にかけて減少し改善傾向にあることが明らかになった。

過剰在庫解消に向けた動向が明らかとなったことで、レポートでは「今後、(販売)価格は弱含みに推移しつつも、市況は底打ちの兆しがみられる」としている。