益田建設(本社=埼玉県八潮市、益田修一社長)は10日、東日本大震災復興支援商品として、被災県で産出された木材を構造材の一部に使用した「ゆとりの家 TOHOKU」を首都圏で発売した。
面材にホルムアルデヒドを吸収・分解する石こうボード、Ⅳ地域の次世代省エネ基準を上回る熱損失係数2・15程度の高断熱などの採用が標準仕様で、建物本体価格は3・3平方メートルあたり40万円からの設定だ。
2011年11月10日付け3面から記事の一部を抜粋
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面材にホルムアルデヒドを吸収・分解する石こうボード、Ⅳ地域の次世代省エネ基準を上回る熱損失係数2・15程度の高断熱などの採用が標準仕様で、建物本体価格は3・3平方メートルあたり40万円からの設定だ。
2011年11月10日付け3面から記事の一部を抜粋
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