矢野経済研究所(東京都中野区、水越孝社長)は5日、2020年度の主要住宅設備機器の市場規模(「水まわり設備機器」+「水まわり関連設備機器」+「省エネ・創エネ設備機器」の合計)を前年度比9・4%減の1兆7千億円と予測する発表を行った。理由は「前年度の消費増税後の需要の反動減継続に加え、新設住宅着工戸数の減少傾向、さらには新型コロナウイルス感染拡大の影響で顧客訪問の自粛やショールーム・イベント営業の制限といった、全般的な営業活動の自粛など」と説明した。