富士経済はこのほど、2023年の断熱・遮熱・蓄熱材の国内市場予測を公表した。それによると、20年まではZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の普及や省エネ基準義務化などを背景に拡大していくとみられるが、20年以降は新築着工が減少に転じ断熱材は横ばい、遮熱材は微増とみていることから、16年比14・9%増の8246億円と予想した。16年の断熱・遮熱・蓄熱材市場は7178億円と推計している。