2023年11月13日 |
TOTO(福岡県北九州市、清田徳明社長)の2024年3月期第2四半期決算における日本住設事業の商品別業績は、新築住宅市場における需要規模縮小のマイナス影響をコロナ禍期間末期から傾向を示し始めたリフォーム需要の回復と値上げの合算効果が上回り、外部調達コスト上昇が響いた「衛生陶器」とパブリック需要が思わしくなかった「その他」を除き、全商品が増収増益になった。
同社は日本住設事業売上高のリフォーム向け比率が7割弱と高いため、単価と利益率が新築向け販売より上がるリフォーム向け販売の動向が大きく作用する。