建築研究所が、嵩上げや防水といった住宅の耐水化案における費用対効果、実際の住宅建築への適用可能性などの研究を進め、戸建住宅については、耐水化のコストを上回る被害額低減効果があるとの結果を導き出した。研究は、気候変動を受けて水災害による都市や建築物への被害が多大なものとなっていることから、住宅建築においても対策が求められていることが背景にある。ただ、洪水や浸水を主眼に、費用や試算被害、効果について研究するケースはまれ。住宅の耐水化などの研究を進めることで、水災害対策技術開発の進展を促したい考え。今後、集合住宅の耐水化の研究や、耐水化の普及策についても検討を行っていく。