ツーバイフォー | 住宅産業新聞 | Page 3

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戸建住宅商品相次ぐ、光熱費収支ゼロや家族の絆など、30歳代一次取得層向けに

30歳代を中心とした一次取得層向けの戸建住宅の商品化が相次ぐ。 パナホームは、光熱費収支ゼロを可能にする大型パネル構造の戸建住宅『カサート・ファミオ』を発売。建物の気密・断熱性能とともに、太陽光発電システムやエコキュート、家庭用燃料電池エネファームによる創エネ・省エネ設備に...続きを読む

2011年新設住宅、83万4117戸で2年連続増加、持ち家と分譲プラス

国土交通省がまとめた2011年(暦年)の新設住宅着工戸数は、前年比2・6%増の83万4117戸で、2年連続の増加となった。 分譲住宅はマンションの伸びで二ケタアップだが、貸家が3年連続のマイナス。さらに、持ち家はプラスとはいえ後半がマイナスで、多少の懸念材料といえそう。プレ...続きを読む

11年10月~12月新設住宅、下期に入りマイナス基調“鮮明”に

2011年度第3四半期(11年10~12月)の新設住宅着工戸数は、前年同期比4・5%減の20万8977戸となった。上半期は同6・1%増であり、10月以降のマイナス基調が〝鮮明〟になっている。 分譲住宅はプラスだったものの、持ち家と貸家がマイナス。特に、持ち家では、プラスだっ...続きを読む

日本ツーバイフォー建築協会「四国支部」がスタート、地元に性能とコストパフォーマンスPR

(社)日本ツーバイフォー建築協会は14日、7年ぶりに再結成され10月から業務を始めた四国支部の小濱孝彦支部長と生江隆之会長が会見を行い、四国で2×4建築のシェアアップを図りたい意向を示した。 小濱支部長は四国でエンドユーザーに工法をアピールする際、「コストパフォーマンスと性...続きを読む

11年度第1四半期の新設住宅、大台の20万戸台を確保、分譲回復基調に

2011年度第1四半期(11年4月~6月)の新設住宅着工戸数は、前年同期比4・1%増の20万3170戸となった。国土交通省の建築着工統計を住宅産業新聞で集計。過去最低だった10年度の第1四半期を上回り、20万戸台を確保した。マンションを中心とした分譲住宅の回復によるもので、持ち...続きを読む

2×4協が庁舎モデル、木材利用法の支援体制構築

(社)日本ツーバイフォー建築協会は、4月に設置し27日に初会合を行う公共建築物技術委員会を中心に、会員が公共建築物木材利用促進法関係の需要を獲得できる支援体制づくりに乗り出す。 今後、自治体の技術基準把握などに取り組むほか、想定される庁舎需要への対応として今秋をメドに2×4...続きを読む

震災後の供給、前年割れ懸念の声も=団体総会後の会見で各社発言

(社)日本ツーバイフォー建築協会と(社)日本木造住宅産業協会は5月下旬、相次ぎ通常総会を行い、その後の記者会見で出席した両協会の幹部役員が東日本大震災後の自社の営業状態と通期見通しなどを説明した。前年並みとの声のほか、前年割れ懸念も出るなどエリアと事業内容で影響に違いが出ている...続きを読む

三井ホーム、壁倍率約10倍の新建築構法「Gウォール」を開発

三井ホームは、ツーバイフォー工法の構造躯体を進化させた新建築構法『Gウォール構法』を開発した。高強度耐力壁と特殊ネジを組み合わせることで、従来の2倍以上の強さを発揮する。 このほど、(財)日本住宅・木材技術センターの「木造住宅新工法性能認証」を取得した。今後、大断面集成材(...続きを読む

ツーバイフォー協会次期会長、三井ホーム社長の生江氏に

社団法人日本ツーバイフォー建築協会は25日開催の第35回通常総会後の理事会で、6月1日から始まる同協会第19期役員の会長職に、現三井ホーム社長の生江隆之氏を選出した。任期は平成25年5月末までの2年。 ...続きを読む

2010年度新設住宅、持ち家45都道府県でプラスに、総戸数80万戸台確保

2010年度(10年4月~11年3月)の新設住宅着工戸数は、前年度比5・6%増の81万9020戸となり80万戸台を確保した。貸家こそ2年連続の減少だったが、持ち家と分譲住宅が4年ぶりにプラスとなったことによる。 持ち家は山形と福島の両県を除く45の都道府県で、分譲も34の都...続きを読む

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